reostockのブログ

資産運用や医療などなど

MENU

日本の高配当株ってどうなんだろう

 

はじめに

日本の高配当ETFって米国と比較して経費率が高いんですよね。

比較的大型で配当が安定 or 成長している企業ってどんなものがあるのか調べてみようと思ってます。

 

何となく日本は成長より配当のイメージがあるため、

まずは高配当ETFの上位銘柄を拾い上げて何となくの銘柄イメージをつかんだ上で

各セクターETFの上位を占める銘柄でさらに絞っていこうと思います。

 

 

 

日本の高配当ETF

純資産が大きいものから高配当に係るETFをスクリーニング

myindex.jp

 

(1577)日本株高配当70ETF

nextfunds.jp

指数:野村日本株高配当70

国内金融商品取引所に上場する全ての普通株式のうち、今期予想配当利回りの高い、原則70銘柄で構成される等金額型の指数です。2000年12月29日を基準日とし、その日の指数値を10000として計算されています。

分配金利回り(直近) 3.69%/年4回分配あり

信託報酬 0.352%

組み入れ銘柄

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 1605 INPEX 2.06%
2 9104 商船三井 1.81%
3 8766 東京海上ホールディングス 1.79%
4 9503 関西電力 1.74%
5 9433 KDDI 1.71%
6 7182 ゆうちょ銀行 1.66%
7 3231 野村不動産ホールディングス 1.66%
8 1801 大成建設 1.66%
9 8630 SOMPOホールディングス 1.65%
10 9432 日本電信電話 1.64%
11 7181 かんぽ生命保険 1.63%
12 9502 中部電力 1.63%
13 7751 キヤノン 1.61%
14 8031 三井物産 1.60%
15 8058 三菱商事 1.60%
16 8308 りそなホールディングス 1.58%
17 9831 ヤマダホールディングス 1.56%
18 1812 鹿島建設 1.56%
19 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 1.55%
20 6178 日本郵政 1.54%
21 8795 T&Dホールディングス 1.53%
22 8725 MS&ADインシュアランスグループホール 1.52%
23 8804 東京建物 1.52%
24 2768 双日 1.51%
25 6448 ブラザー工業 1.49%
26 1802 大林組 1.49%
27 7270 SUBARU 1.48%
28 8593 三菱HCキャピタル 1.47%
29 9508 九州電力 1.45%
30 8309 三井住友トラスト・ホールディングス 1.45%

 

 

 

(1478)iシェアーズ MSCI ジャパン高配当利回り ETF

www.blackrock.com

指数:MSCIジャパン高配当利回りインデックス

MSCI JAPAN 高配当利回り指数の構成銘柄数は、過去、おおむね30銘柄から100銘柄程度で構成されている。
• 構成銘柄数は固定されておらず、年2回のリバランス時に決定。
• なお、親指数である MSCI JAPAN 指数の構成銘柄数は、過去、おおむね300銘柄から400銘柄で構成されている。
• J-REITsは高配当利回り指数には含まれない。

→この指数内の配当利回りや企業の財務体質などに関するMSCIの所定の水準を満たした日本株の銘柄群を投資対象とします。

親指数:MSCI JAPAN 指数
MSCI ジャパン指数は、日本に上場する大・中型株を対象にしたインデックスです。現在319銘柄が採用されており、日本株市場の約85%をカバーしています。(J-REITs 8銘柄含む) 

分配金利回り(過去12か月) 2.32%

信託報酬 0.209%

組み入れ銘柄

ティッカー 銘柄名 保有比率(%)
8766 東京海上HD 5.56
8001 伊 藤 忠 5.12
7267 本田技研 5.1
7203 トヨタ自動車 5.02
2914 日本たばこ産業 5.02
9434 ソフトバンク 4.99
7974 任 天 堂 4.75
6503 三菱電機 4.75
9432 日本電信電話 4.75
9433 KDDI 4.67
8031 三井物産 4.56
1925 大和ハウス 3.55
8725 MS&AD 3.51
8630 SOMPOホールディングス 3.37
2503 キリンHD 3.27
5401 日本製鉄 2.88
1928 積水ハウス 2.62
3407 旭 化 成 2.42
6988 日東電工 2.21
8697 日本取引所グループ 1.91
4704 トレンドマイクロ 1.84
8015 豊田通商 1.76
7202 いすゞ自動車 1.56
1801 大成建設 1.48
8795 T&Dホールディングス 1.45
7272 ヤマハ発動機 1.38
1812 鹿島建設 1.16
1802 大 林 組 1.15
7259 アイシン精機 1.09
9147 NIPPON EXPRESS HOLDINGS INC 1.09

 

 

(1489)日経高配当株50ETF

nextfunds.jp

指数:日経平均高配当株50指数

日経平均株価の構成銘柄のうち、予想配当利回りの高い原則50銘柄で構成される株価指数です。予想配当利回りおよび流動性を加味したウエートを用いて、2001年12月28日の指数値を10000ポイントとして計算されています。

分配金利回り(直近) 4.43%

信託報酬 0.308%

組み入れ銘柄

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 8316 三井住友フィナンシャルグループ 3.64%
2 9434 ソフトバンク 3.61%
3 8411 みずほフィナンシャルグループ 3.60%
4 6178 日本郵政 3.58%
5 2914 日本たばこ産業 3.55%
6 4502 武田薬品工業 3.55%
7 9104 商船三井 3.19%
8 5411 JFEホールディングス 3.19%
9 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 3.10%
10 9101 日本郵船 3.07%
11 5401 日本製鉄 2.99%
12 8053 住友商事 2.76%
13 8604 野村ホールディングス 2.76%
14 8001 伊藤忠商事 2.47%
15 8031 三井物産 2.44%
16 5201 AGC 2.41%
17 8766 東京海上ホールディングス 2.41%
18 5020 ENEOSホールディングス 2.36%
19 8309 三井住友トラスト・ホールディングス 2.29%
20 8058 三菱商事 2.18%
21 8601 大和証券グループ本社 2.06%
22 1605 INPEX 1.99%
23 8308 りそなホールディングス 1.98%
24 8795 T&Dホールディングス 1.97%
25 8725 MS&ADインシュアランスグループホール 1.95%
26 8630 SOMPOホールディングス 1.93%
27 5406 神戸製鋼所 1.93%
28 4005 住友化学 1.92%
29 5108 ブリヂストン 1.84%
30 1928 積水ハウス 1.82%

 

 

 

さて、それではTOPIX-17シリーズETFを用いてセクター毎に上位銘柄を見ていきます。

セクター毎の上位銘柄

(1617)食品

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 2914 日本たばこ産業 14.66%
2 2502 アサヒグループホールディングス 10.56%
3 2503 キリンホールディングス 9.15%
4 2802 味の素 7.64%
5 2267 ヤクルト本社 5.79%
6 2801 キッコーマン 4.99%
7 2269 明治ホールディングス 4.30%
8 2587 サントリー食品インターナショナル 3.96%
9 2897 日清食品ホールディングス 3.54%
10 2875 東洋水産 2.75%
11 2593 伊藤園 2.11%
12 2002 日清製粉グループ本社 1.75%
13 2282 日本ハム 1.74%
14 2229 カルビー 1.46%
15 2811 カゴメ 1.46%

高配当ETFの上位に位置する銘柄は「日本たばこ産業」や「キリンホールディングス」など。

 

上位3銘柄をcheck。

(2914)日本たばこ産業

【概要】

世界3位のタバコ販売会社、前身は日本専売公社、通称JT。「多様な価値を提供するグローバル成長企業」を目指し、グローバル展開の「たばこ事業」(たばこ製品の製造・販売)を中核に医薬・食品加工事業を営む。2021年12月時点で財務大臣が37.5%を保有。グローバル・タバコ・メーカーとして130ヶ国以上の国と地域で販売。グローバル・フラッグシップ・ブランドは「ウィンストン」「キャメル」「メビウス」「LD」。加熱式たばこ「プルームシリーズ」のシェア拡大を推進。医薬事業はJTが研究開発、鳥居薬品が製造・販売を担う。食品のテーブルマーク(旧 加ト吉)、鳥居薬品<4551>を傘下に持つ。2007年英国ギャラハー社を買収(約2兆2千億円)。2015年飲料事業から撤退、米大手電子たばこのLOGIC社を買収。2016年ナチュラル・アメリカン・スピリット買収(海外部門・6000億円)。2017年電子たばこ「プルームテック」を販売、インドネシア・フィリピンのたばこ会社を買収。2018年ロシアのたばこ会社3社を買収(1710億円)、加熱式たばこを全国発売開始、バングラデシュのたばこ会社を買収(1645億円)。2022年たばこ事業の本社機能をスイスに移転。主要取引先はMegapolisグループ。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・たばこ(紙巻たばこ、葉巻たばこ、無煙たばこ、手巻きたばこ、刻み、加熱式たばこ)
・ブランド「メビウス」「ウィンストン」「キャメル」「LD」「キャスター」「ピース」「ホープ」「セブンスター」「ピアニッシモ」、電気加熱型たばこ「プルーム」
・医療用医薬品(糖・脂質代謝、ウイルス、免疫・炎症領域)
・加工食品(冷凍食品、常温食品、調味料・スープ、ベーカリー)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

売上は概ね横這いで推移も配当性向は高め、2021年には減配となっている。

「たばこ」という事業自体が個人的にはあまり好きになれず。

 

 

(2502)アサヒグループホールディングス

【概要】

アサヒビールを中核とする持株会社キリンビールと双翼。酒類(ビール・発泡酒、チューハイ、ウイスキー、ワイン、焼酎)、飲料(お茶、コーヒー、清涼飲料)、食品(菓子・健康食品)、機能性食品の製造・販売。主要商品は「スーパードライ」「ドラフト」「クリアアサヒ」「ニッカウヰスキー」、ソフト飲料「WONDA」「十六茶」「三ツ矢」「カルピス」。傘下企業はアサヒビールアサヒ飲料アサヒグループ食品、カルピス、エノテカなだ万ニッカウヰスキーなど。2012年カルピス、2014年日本料理の老舗なだ万、2015年ワイン商社のエノテカを買収。2016年食品事業をアサヒグループ食品に統合、カゴメとの資本提携を解消、イタリア「ペローニ」を買収、アンハイザー・ブッシュから東欧5カ国事業を譲受(約1兆2千億円)。2017年エルビーを譲渡。2019年イギリスの高級ビール会社を買収(約370億円)。2020年アンハイザー・ブッシュ・インベブから豪ビール会社のCarlton & United Breweriesを買収・統合完了(1兆2千億円)。主要取引先は伊藤忠食品、国分ホールディングス。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・ビール「スーパードライ」「スタウト」「生ビール」「オリオン」、発泡酒「スタイルフリー」「本生ドラフト」、新ジャンル「クリアアサヒ」「極上」「ザ・リッチ」
・チューハイ・缶カクテル「もぎたて」「ウイスキーハイボール」「贅沢搾り」「樽ハイ倶楽部」、焼酎、ワイン「サントネージュ」、ウイスキーニッカウヰスキー
・ソフトドリンク「WONDA」「三ツ矢サイダー」「十六茶」「おいしい水」「ウィルキンソン」「H2O」「バヤリース」、「カルピス」
・食品(タブレット・菓子「ミンティア」、健康食品、サプリメントDear-Natura」、美容・ダイエットサポート食品、乳幼児用食品、フリーズドライ食品、食品原料)
・国際(イタリア「Peroni」、オランダ「Grolsch」、英国「Meantime」、チェコ「Pilsner Urquell」、オセアニア「Schweppes」「Carlton & United Breweries」)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

売上や配当の感じは問題なし。ただ、もう少し配当が欲しい気もする。

 

 

(2503)キリンホールディングス

【概要】

国内最大級のビール・飲料会社。酒類・飲料を基盤とした綜合飲料事業(ビール・発泡酒・新ジャンル、ワイン、チューハイ、洋酒、紅茶、緑茶、コーヒー)、医薬・バイオケミカル事業をグローバルに展開。主要ブランド商品は「一番搾り」「SPRING VALLEY」「ラガービール」「本麒麟」「氷結」「生茶」「午後の紅茶」「FIRE」「キリンレモン」など。海外は東南アジア・中国で有力会社と提携・販売強化を推進。主要傘下企業は麒麟麦酒、キリンビバレッジ、協和キリン<4151>、メルシャン。2016年クラフトビールの米ブルックリン・ブルワリー社と資本業務提携。2017年コカ・コーラグループと業務提携、30年以上続いた米製薬大手アムジェン社との合弁会社を解消。2019年4月協和発酵バイオ株式を協和キリンから譲受(1280億円)。2019年ファンケル<4921>と資本業務提携(持分法適用会社化)。2020年ブラジル子会社をキッコーマンへ譲渡、豪飲料事業を譲渡。主要取引先は三菱食品。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・ビール「キリンラガービール」「一番搾り生ビール」「一番搾り 糖質ゼロ」「SPRING VALLEY豊潤」「クラシックラガー
発泡酒淡麗グリーンラベル」、新ジャンル「本麒麟」「のどごし<生>」、ワイン「メルシャン」、チューハイ「氷結」「本搾り」「キリン・ザ・ストロング」
・カクテル、焼酎、梅酒・果実リキュール、スピリッツ・リキュール、ウイスキー・ブランデー、バーボン「Four Roses」、ノンアルコール飲料
・ソフトドリンク「生茶」「午後の紅茶」「FIRE」「小岩井ブランド」「キリンレモン」「ラブスポーツ」「キリントロピカーナ」「天然水」、機能性表示食品「プラズマ乳酸菌iMUSE」
・海外ブランド「ハイネケン」「ハートランドビール」「XXXX」「James Squire」、海外飲料(東南アジア/酒類・清涼飲料・果実飲料・茶系飲料、中国/酒類
・医薬(抗体医薬、アミノ酸)、バイオケミカル(アミノ酸核酸等)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

うーん、選ぶならアサヒかな。って思いました。

 

 

(1618)エネルギー

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 5020 ENEOSホールディングス 36.73%
2 1605 INPEX 33.09%
3 5019 出光興産 15.80%
4 5021 コスモエネルギーホールディングス 7.08%
5 1662 石油資源開発 2.43%
6 1518 三井松島ホールディングス 0.81%
7 5011 ニチレキ 0.67%
8 1515 日鉄鉱業 0.62%
9 3315 日本コークス工業 0.47%
10 1663 K&Oエナジーグループ 0.39%
11 5017 富士石油 0.34%
12 5013 ユシロ化学工業 0.21%
13 1514 住石ホールディングス 0.20%
14 5015 ビーピー・カストロール 0.19%
15 5018 MORESCO 0.19%

ENEOSINPEXは高配当ETFの上位に入ってくる銘柄ですね。

 

(5020)ENEOSホールディングス

【概要】

日本を代表するエネルギー・資源・素材企業グループ。主要3社(ENEOS、JX石油開発、JX金属)を中核にエネルギー事業(個人向け、法人向け)、石油・天然ガス開発事業、金属事業を展開。エネルギー事業(石油の精製、ガソリン販売、天然ガス・電力販売、水素、石油化学)、石油・天然ガス開発事業(探鉱・開発・生産、加工・貯蔵・売買・輸送)、金属事業(非鉄金属、鉱石の探査・採掘・製錬から金属加工・電子材料製品の生産・販売、リサイクル、電材加工は世界トップ)。サービスステーション「ENEOS」による燃料油販売量は国内トップ(給油所数13000、約50%のシェア)。子会社にENEOS、JX石油開発、JX金属、鹿島石油、東邦チタニウム<5727>、持分法適用会社に日本石油輸送<9074>、タツタ電線<5809>、丸運<9067>を持つ。2010年新日本石油(旧日本石油三菱石油)と新日鉱HD(旧日本鉱業共同石油日鉱金属)が経営統合。2017年東燃ゼネラル石油経営統合。2019年SS「ゼネラル」「エッソ」「モービル」を「ENEOS」に統一。2020年JXTGホールディングスから商号変更、三井金属鉱業三井物産からカセロネス銅鉱山(チリ)の全権益取得。2021年新興再生エネルギーのJREを買収(約2000億円)。2022年JSR<4185>からエラストマー事業を買収 (約1150億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・石油製品(サービスステーション「ENEOS」「EneJet」、重油、ナフサ、潤滑油)、水素ステーション、EV関連サービス、産業用エネルギー、家庭用電力・都市ガス、LPガス
石油化学製品(高分子製品、溶剤、アロマ/パラキシレンベンゼントルエン、オレフィン/エチレン・プロピレン
・機能化学品(リチウムイオン電池用負極材、炭素繊維複合材、光学フィルム、透明導電フィルム、細胞培養用地、液晶ポリマー)
・石油・天然ガス開発(鉱物資源の探鉱・開発、原油・石油製品の貯蔵・輸送、石油精製・石油製品の加工・販売)
・金属(資源開発/銅精鉱・モリブデン精鉱、銅製錬/銅地金・貴金属・レアメタル・硫酸、金・銀(インゴット、ショット)
・機能材料(伸銅品・特殊鋼、受託精密加工、銅箔)、薄膜材料(スパッタリングターゲット、化合物半導体材料、高純度金属)、環境リサイクル(貴金属、レアメタル

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

普段からENEOSとかは使わせてもらっていますが、特にコメントなしって感じです。

減配していないのはINPEXより良いかなと思う。

 

 

(1605)INPEX

【概要】

日本最大の石油・天然ガス開発会社、(旧)国際石油開発帝石。鉱区権益に基づき世界各地で石油・天然ガスの探鉱・開発・生産・販売(エネルギー確保のため世界20数カ国・70超のプロジェクト)を展開。石油はUAEインドネシアカスピ海他で生産、天然ガスはオーストラリア他で開発、日本最大の埋蔵量・生産量規模。主要プロジェクトはイクシスLNGプロジェクト(インドネシアとオーストラリアでは日本企業を主導)、アバディLNGプロジェクト、アブダビ油田プロジェクト。自社ガスパイプライン網を通じて関東甲信越地域に天然ガスを供給。再生可能エネルギーでは地熱発電・ソーラー水素プラントに取り組む。2008年国際石油開発帝国石油が合併。2018年イクシスLNGプロジェクトのガス生産開始。2019年オーストラリア・プレリュードFLNGプロジェクトからのLNG出荷開始。2021年国際石油開発帝石からINPEXに商号変更。筆頭株主は日本政府(経済産業大臣)。主要取引先はIchthys LNG Pty、Shell International Eastern Trading Company、ENEOS。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

原油(地質調査・物理探査・試掘井・生産テスト、探鉱、開発、生産、輸送、精製、販売)
天然ガス(地質調査・物理探査・試掘井・生産テスト、探鉱、開発、生産、輸送、液化、販売)
再生可能エネルギー(地熱開発、太陽光発電風力発電
・主要プロジェクト(イクシスLNG・プレリュードFLNG/オーストラリア、アバディ・タングーLNG/インドネシアアブダビ油田、北カスピ海沖合鉱区、ACG油田/カスピ海、国内天然ガス

【業績や指標等】


【5年チャート】

【感想】

原油価格等の上昇の恩恵を受けられるのはENEOSよりINPEXなのだろうが、減配した経過とかは気になるところ。

 

 

(1619)建設・資材

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 1925 大和ハウス工業 9.06%
2 1928 積水ハウス 8.13%
3 5201 AGC 4.63%
4 5938 LIXIL 4.56%
5 1878 大東建託 4.34%
6 1801 大成建設 4.28%
7 1812 鹿島建設 3.82%
8 3436 SUMCO 3.31%
9 1802 大林組 3.30%
10 5332 TOTO 3.13%
11 1803 清水建設 2.33%
12 5333 日本碍子 2.09%
13 5334 日本特殊陶業 1.97%
14 5947 リンナイ 1.86%
15 1963 日揮ホールディングス 1.80%

多くの銘柄が高配当ETFの上位に入っています。

 

(1925)大和ハウス工業

【概要】

国内最大手の住宅総合メーカー。住宅建築(宅地開発と戸建鉄骨・木造住宅、分譲住宅、分譲マンション、賃貸住宅)を中核に、物流施設・商業施設・医療介護施設・食品工場等の建設・運営、都市開発を営む。戸建住宅、賃貸住宅、マンション、住宅ストック、商業施設、事業施設の各事業セグメント。住宅建築中心から商業施設・事業施設(物流施設・工場・データセンター等)の建築、都市開発へと総合建築企業へ変遷。ロードサイド型流通店舗・オフィスビル・商業施設建築、福祉用ロボット・環境エネルギー・物流施設運営・ホテル運営など事業を多角化。2012年準大手ゼネコンのフジタを買収。2013年不動産総合情報サイトのコスモイニシア<8844>、駐車場運営・管理のダイヨシトラストを子会社化。2014年ファーストリテイリング<9983>とユニクロの物流事業で提携(2015年合弁会社設立)。2015年大和小田急建設東証1部)を完全子会社化。2018年テクニカル電子を完全子会社化。2020年米住宅会社のスタンレー・マーチン社を買収(約200億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・戸建住宅(鉄骨住宅「xevoΣ」、木造住宅「GranWood」、分譲住宅「セキュレア」、3・4・5階建て住宅「skye」、環境ブランド「For Nature」)
・賃貸住宅(賃貸住宅「D-room」「グラサ」、アパート・寮・社宅、高齢者向け住宅施設、二世帯ルーム、シェアルーム)
・分譲(分譲マンション「プレミスト」、マンション管理、分譲住宅・宅地)、中古住宅・リノベーション、リフォーム、インテリア
・流通店舗(土地有効活用システム「LOCシステム」)、商業施設(大型ショッピングセンター)、物流施設「DPL」、医療・介護施設、データセンター
・都市開発(宅地・工業団地、再開発事業)、環境エネルギー(太陽光発電システム、メガソーラー)、パーキング/カーシェアリング

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

売上や配当など良い感じな気がします。

 

 

(1928)積水ハウス

【概要】

高級戸建中心の住宅トップメーカー。請負型(戸建鉄筋・木造住宅、賃貸住宅、建築・土木)、ストック型(リフォーム、不動産フィー)、開発型(分譲、マンション、都市再開発)、国際の各ビジネスを展開。ISシリーズ(高級住宅)、Beシリーズ(鉄骨2階建て)、シャーウッド/Gravis(木造住宅)、グリーンファーストシリーズ(ゼロエネルギー住宅)、グランドメゾン(分譲マンション)、シャーメゾン(賃貸住宅)などを企画・開発・販売。地震動エネルギー吸収システム「シーカス」、空気環境配慮仕様「エアキス」、電力供給システムを備えた「グリーンファースト ハイブリッド」、IoT・VR・ロボット関連技術開発に注力。アメリカ・オーストラリア・中国に進出、戸建住宅請負・分譲住宅・宅地販売・商業施設開発を推進。傘下に積和不動産、アルメタックス<5928>、日本パワーファスニング<5950>、鴻池組を持つ。2015年鴻池組と業務提携。2017年積水ハウス信託を設立。2019年鳳ホールディングス(鴻池組の親会社)を子会社化。2020年積和不動産積水ハウス不動産が事業再編、岐阜造園<1438>と業務提携。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・戸建住宅(鉄骨住宅「ISシリーズ」「Beシリーズ」、木造住宅「シャーウッド」、3・4階建て住宅「ビエナ」、ゼロエネルギー住宅「グリーンファーストゼロシリーズ」)
・分譲戸建・マンション(分譲マンション「グランドメゾン」、再生住宅、分譲住宅)、まちづくり「コモンライフ」「コモンシティ」
・賃貸住宅「シャーメゾン」、高齢者向け賃貸住宅、仲介・空き家活用、土地活用(賃貸住宅、医療介護系)、介護施設建築
・開発(オフィスビル「ガーデンシティ」、商業施設、ホテル、大規模開発、賃貸マンション、不動産管理・運営)
・国際(戸建住宅請負、分譲住宅・宅地販売、マンション分譲、商業施設開発)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

大和ハウスと合わせて良い感じな印象。

 

 

(5201)AGC

【概要】

世界最大手のガラスメーカー、(旧)旭硝子。ガラス・フッ素・セラミックス素材を基盤にガラス(建築用、自動車用)、電子(ガラス基板、電子部材)、化学品(基礎〜フッ素系)、セラミックスの製造・販売。建築用・自動車用ガラスを中心に、表示デバイス用ガラス基板、電子部材、化学関連素材(クロールアルカリ・ウレタン、フッ素製品)を供給。フロート板ガラス・自動車用ガラス・TFT-LCD用ガラス基板・化学強化ガラス・フッ素樹脂素材は世界トップ、TFT液晶/有機EL用ガラスは2位。モビリティ、エレクトロニクス、ライフサイエンス(バイオテクノロジー)の3戦略事業に注力。2015年ガラス一体型デジタルサイネージを発売。2016年デンマークのバイオ医薬品メーカーを買収(約600億円)。2018年旭硝子から商号変更、NTTドコモとガラスアンテナを共同開発、次世代高速通信関連市場対応のため米国Park Electrochemical社のエレクトロニクス事業を買収(約160億円)、化粧品事業(キチンキトサンを使用)に参入。2020年遺伝子・細胞治療事業をの伊モルメド社を買収(約300億円)。2021年セントラル硝子<4044>との国内建築用ガラス事業統合を中止、北米建築用ガラス事業を譲渡。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・建築用ガラス(複層ガラス、合わせガラス、防火・耐火ガラス、強化ガラス、熱線反射・熱線吸収ガラス、防音ガラス、デザインガラス、防音ガラス、板・機能ガラス)
・自動車用加工ガラス(合わせガラス、強化ガラス、ガラスアンテナ、プライバシーガラス、パターンドガラス、Module Assembly Window)
・ディスプレイ用ガラス(TFT液晶/有機EL用ガラス基板、超低熱収縮ガラス基板)
・電子部材(半導体プロセス・部材、光学部材、光学簿膜、ポリカーボネート・薄板・フィルム)、先進機能ガラス、マルチマテリアル(銅張積層板、産業用PTFE複合材料)
・化学品(クロール・アルカリ、フッ素化学品、ガス・溶剤、ウレタン、ライフサイエンス、ファインケミカル)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

上位2つの建築と違い、ガラスの会社。特に文句なし。

 

 

(1620)素材・化学

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 4063 信越化学工業 14.17%
2 4901 富士フイルムホールディングス 7.58%
3 4452 花王 6.71%
4 4911 資生堂 6.04%
5 8113 ユニ・チャーム 5.21%
6 3407 旭化成 3.73%
7 6988 日東電工 3.13%
8 3402 東レ 2.75%
9 4188 三菱ケミカルホールディングス 2.67%
10 4612 日本ペイントホールディングス 2.21%
11 4005 住友化学 2.11%
12 4204 積水化学工業 2.06%
13 4185 JSR 1.90%
14 4021 日産化学 1.63%
15 4922 コーセー 1.43%

旭化成」や「住友化学」は高配当ETF上位にも名を連ねています。

 

(4063)信越化学工業

【概要】

世界的な総合化学素材メーカー。素材・製品メーカーとして生活環境基盤材料(塩化ビニル、苛性ソーダ)、電子材料(シリコンウエハ、フォトレジスト)、機能材料(シリコーンセルロース)を製造・販売。建築・住宅、化粧品、トイレタリー、パソコン、スマートフォン、自動車に至る製品素材をグローバルに供給。主要製品は半導体シリコンウェハ(世界1位)、塩化ビニル樹脂(世界1位)、シリコーン(国内1位、世界4位)、か性ソーダメタノール、レア・アースマグネット(世界1位)、セルロース誘導体(世界2位)。その他、フォトマスクブランクス、液晶用フォトマスク基盤、合成性フェロモンは世界1位、フォトレジスト、メチルセルロースは世界2位。化学メーカーで国内最大の時価総額(唯一のTOPIX Core30銘柄)。子会社に信越半導体信越ポリマー<7970>、持分法適用会社に三益半導体工業<8155>を持つ。2018年米子会社のシンテック社(塩化ビニル樹脂生産で世界トップ)のエチレン工場完成(1700億円投資)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・生活環境基盤材料(塩化ビニル樹脂、か性ソーダ、メチルクロライド、メチレンクロライド、クロロホルムメタノール、次亜塩素酸ソーダ、酢酸ビニル、ポバール)
電子材料/半導体(シリコンウエハー、化合物半導体)、マグネット(ネオジム磁石、磁石応用製品、レア・アース酸化物)、有機材料(シリコーン成型材料、半導体封止材)
・機能性化学品(セルロース誘導体、金属珪素、ポバール、合成性フェロモン、塩ビ・酢ビ系共重合樹脂)
シリコーン(オイル製品、レジン・オリゴマー製品、パウダー製品、シラン製品、液状ゴム製品、ゴム・ゴム加工製品)
・機能材料(LED用パッケージ材料、フォトレジスト、フォトマスクブランクス、合成石英製品、液状フッ素エラストマー、ペリクル、低誘電材料)
・加工・商事・ 技術サービス(樹脂加工製品、技術・プラント輸出、商品の輸出入、エンジニアリング)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

もうちょっと配当欲しいかも。

 

 

(4901)富士フィルムホールディングス

【概要】

大手精密化学メーカー。イメージング(フォトイメージング、光学・電子映像)、ヘルスケア(医療、予防、診断)、マテリアルズ(高機能材料、グラフィック)、ビジネスイノベーション(ドキュメント)の4事業。デジタルカメラ、カラーフィルム、医療機器、ヘルスケア製品、半導体材料、電子材料、記録メディア、オフィス用複写機複合機などの製造・販売。ヘルスケア事業(医薬品の受託製造、メディカルシステム)を成長の柱に、機能性化粧品、印刷版材料・機器、事務用機器・プリント、カメラ付き携帯電話用レンズユニット、液晶ディスプレイ材料、デジタルカメラ・フォトブックなどが重点分野。傘下に富士フイルム富士フイルムビジネスイノベーション富士フイルム富山化学工業富士フイルム和光純薬を持つ。2015年iPS細胞製造で世界的な米セルラー社を買収(約370億円)、米医療ITメーカーのテラメディカ社を買収、2016年和光純薬工業武田薬品工業から買収。2018年武田薬品工業再生医療分野で提携、ENEOSホールディングスグループの細胞培養培地事業2社を買収(約8億ドル)。2019年大正製薬HDとの業務提携を解消、米医薬品大手バイオジェン社の製造子会社を買収(約8.9億ドル)、日立製作所から画像診断関連事業を譲受(1790億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・イメージング(カラーフィルム、インスタントカメラ、現像・プリント機器、写真プリントサービス、ミラーレスデジタルカメラ、産業用レンズ、プロジェクター)
・医療機器(X線画像診断システム、医用画像情報システム、内視鏡システム、超音波診断装置、体外診断システム)
・ヘルスケア(医薬品/低分子医薬品・放射性医薬品・バイオCDMO、再生医療、ライフサイエンス/機能性化粧品・サプリメント・ヘアケア製品)
・マテリアルズ/高機能材料(偏光板保護フィルム、視野角拡大フィルム、有機EL/タッチパネル用材料、非破壊検査用機材、タッチパネル用センサーフィルム、半導体プロセス材料、高機能化成品)
・グラフィックシステム(印刷用材料・CTP版、インクジェットデジタルプレス、産業用インクジェットプリンター・インク)、記録メディア(データストレージメディア、アーカイブ
ドキュメンテーション(オフィス用複合機、オフィスプリンター、デジタル印刷機、印刷ワークフロー・ソリューション、複合機管理)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

医療現場でもお世話になっているところですが、配当がやや物足りず。

 

 

(4452)花王

【概要】

日本を代表する大手日用品メーカー。コンシューマープロダクツ(ハイジーン&リビングケア、ヘルス&ビューティケア、ライフケア、化粧品)、ケミカル製品(油脂・機能材料・スペシャルティ)の製造・販売。洗剤・トイレタリー製品は国内1位、化粧品2位など生活用品の大手。主力ブランドは化粧品「ソフィーナ」「KATE」、入浴剤「パブ」、洗剤「アタック」、飲料「ヘルシア」、紙オムツ「メリーズ」等。2006年カネボウ化粧品を子会社化。2012年味の素と健康関連事業で提携。2015年アリババと提携。2017年米オリベ社(ヘアケアの高級ブランド)を買収。2018年業務用洗剤メーカーの米ウォッシングシステムズ社を買収。2021年コーセー<4922>と化粧品のサステナビリティ領域で包括的協働。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・.ハイジーン&リビングケア(衣料用洗剤「アタック」、食器用洗剤「キュキュット」、住居用洗剤「マジックリン」、紙おむつ「メリーズ」、生理用品「ロリエ」)
・ヘルス&ビューティケア(洗顔料・全身洗浄料「ビオレ」、ボディローション「ジャーゲンズ」、スキンケア製品「メリット」「エッセンシャル」、ヘアケア「リーゼ」)
・ライフケア(業務用衛生製品、健康機能飲料「ヘルシア」)
・化粧品(カウンセリング化粧品、セルフ化粧品、「ソフィーナ」「エスト」「カネボウ」「キュレル」「SUQQU」「KATE」「SENSAI」)
・ケミカル(油脂誘導体、界面活性剤、機能性ポリマー、香料、スペシャルティケミカルズ製品/トナー・トナーバインダー)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当利回りはそれほどだが、配当性向は60%を超えていてどうだろう…

 

 

(3407)旭化成

【概要】

大手総合化学メーカー。マテリアル(基盤マテリアル、パフォーマンスプロダクツ、スペシャルティソリューション)、住宅(個別住宅、マンション、建材)、ヘルスケア(医薬、医療、クリティカルケア)の3事業。生活製品・繊維素材から石油化学・機能性樹脂、電子材料・電子部品、医薬・医療・ケア製品、住宅・建材に及ぶ総合化学メーカー。代表的製品はケミカルの「アクリロニトリル」「メタクリル酸メチル」、プラスチック材料、リチウムイオン電池用セパレータ(世界トップ)、セルロース繊維「ベンベルグ」、住宅「ヘーベルハウス」「ヘーベルメゾン」、家庭用「サランラップ」など。傘下に中央ビルト工業<1971>、森組<1853>、旭有機材<4216>、カイノス <4556>を持つ。2003年持株会社へ移行。2012年米医療機器メーカーのゾール・メディカルを買収(約1800億円)。2015年電子素材の米ポリポア社(バッテリーセパレータ事業)を買収(約2600億円)。2018年自動車内装材大手の米Sage Automotive Interior社を買収(約790億円)。2019年米製薬会社のベロキシスを買収(1432億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・基盤マテリアル(苛性ソーダ、塩素、アクリロニトリル、スチレンモノマー、MMAアジピン酸、ポリエチレン、ポリスチレン)
・パフォーマンスプロダクツ(キュプラ繊維「ベンベルグ」、食品包装「サランラップ」、ポリウレタン弾性繊維「ロイカ」、不織布、高機能ポリマー、合成ゴム、エラストマー
スペシャルティソリューション(化学品原料、添加剤、膜・水処理、火薬類、電子材料、リチウムイオン二次電池用セパレータ「ハイポア」)
・住宅(住宅「ヘーベルハウス」、集合住宅「ヘーベルメゾン」、分譲マンション「アトラス」シリーズ、リフォーム)、建材(軽量気泡コンクリート、断熱材、基礎杭、構造資材)
・医薬(医薬品、診断薬、ヘルスケア製品)、医療(血液透析、アフェレシス、バイオプロセス、輸血フィルター)、クリティカルケア(除細動器、体温管理システム)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

花王よりは旭化成の方が好み。

 

 

(4005)住友化学

【概要】

国内2位の大手総合化学メーカー。健康・農薬事業を祖業に創造的ハイブリット・ケミストリーとして石油化学、エネルギー・機能材料、情報電子化学、健康・農業関連、医薬品の5事業領域でグローバルビジネスを展開。主力製品は合成樹脂・有機薬品・高機能樹脂(ポリエチレン、ポリプロピレン、メタクリル樹脂)、工業薬品・合成繊維原料、光学機能性フィルム・有機金属化合物・リチウムイオン二次電池用部材など。化合物半導体・高分子有機EL発光材料・偏光フィルムを手掛ける情報電子化学部門、固体型電池(京都大学と共同開発)、核酸医薬・再生細胞医薬などの先進医薬関連に注力。サウジ・アラムコ社と合弁で石油精製と石油化学の一体型コンプレックス(ラービグ計画)を推進中。傘下に子会社の住友ファーマ<4506>・田中化学研究所<4080>・広栄化学<4367>・田岡化学工業<4113>、持分法適用会社の住友ベークライト<4203>・住友精化<4008>・稲畑産業<8098>・神東塗料<4615>を持つ。2013年田中化学研究所<4080>と資本業務提携。2014年米モンサント社と南米エリアで提携。2017年日本ゼオン<4205>と低燃費タイヤ原料事業(溶液重合法スチレンブタジエンゴム)を統合。2019年豪農薬大手ニューファーム社から南米農薬事業を譲受(約900億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

石油化学石油化学品、無機薬品、合繊原料、有機薬品、合成樹脂、メタアクリル、合成樹脂加工製品)
・エネルギー・機能材料(アルミナ製品、アルミニウム、化成品、添加剤、染料、合成ゴム、エンジニアリングプラスチックス二次電池用部材)
・情報電子化学(光学製品、半導体プロセス材料、化合物半導体材料、タッチセンサーパネル)
・健康・農業関連(農薬、肥料、農業資材、家庭用・防疫用殺虫剤、熱帯感染症対策資材、飼料添加物、医薬化学品)
・医薬品(精神神経領域、がん領域、糖尿病領域、再生・細胞医薬分野、がん・感染症・希少疾患治療薬、診断用医薬品)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

減配なければ、このセクターでは1番好きだったかも(笑)

 

 

 

(1621)医薬品

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 4502 武田薬品工業 23.19%
2 4568 第一三共 19.21%
3 4503 アステラス製薬 13.41%
4 4519 中外製薬 7.31%
5 4578 大塚ホールディングス 6.82%
6 4507 塩野義製薬 5.91%
7 4528 小野薬品工業 5.41%
8 4523 エーザイ 5.06%
9 4151 協和キリン 2.36%
10 4527 ロート製薬 1.43%
11 4536 参天製薬 1.41%
12 4516 日本新薬 1.35%
13 4581 大正製薬ホールディングス 0.74%
14 4540 ツムラ 0.66%
15 4887 サワイグループホールディングス

0.63%

高配当ETFの上位に入る銘柄としては「武田薬品工業」。

 

(4502)武田薬品工業

【概要】

国内トップのグローバル製薬会社。医療用医薬品(癌、消化器系疾患、希少疾患、神経精神疾患)の4重点疾患領域と、血漿分画製剤・ワクチンの2ビジネスユニット、グローバルブランド14製品を供給。医療用医薬品の国内主力商品は潰瘍性大腸炎治療薬「エンティビオ」、酸関連疾患治療剤「タケキャブ」、多発性骨髄腫治療剤「ニンラーロ」。グローバル主力商品は遺伝性血管性浮腫「TAKHZYRO」、免疫グロブリン製剤「IMMUNOGLOBULIN」(CoVIg-19)、短腸症候群治療剤「GATTEX」、血漿分画製剤「アルブミン」。COVID-19関連ではワクチン(開発、Moderna社製品の輸入&国内供給)、高度免疫グロブリン開発、既存治療薬のリポジショニング。2014年米URLファーマを買収(約640億円)。2015年ジェネリック薬品のテバ社と共同出資会社設立。2017年がん治療薬の米アリアド社を買収(6200億円)。2018年再生医療分野で富士フイルムHDと業務提携。2019年アイルランドの製薬大手シャイアーを買収(7兆円)。2020年一般用医薬品事業を米投資ファンドのブラックストーンに売却(2400億円)、2021年糖尿病薬を帝人に売却(1330億円)。主要取引先はアメリソースバーゲン、マッケソン。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・消化器系疾患(潰瘍性大腸炎クローン病「エンティビオ」、酸関連疾患「タケキャブ」、短腸症候群治療剤「GATTEX」、逆流性食道炎「デクスラント」)
・癌領域(抗悪性腫瘍剤「ベルケイド」、前立腺癌治療薬「リュープロレリン」、多発性骨髄腫治療剤「ニンラーロ」、悪性リンパ腫「アドセトリス」)
・中枢神経疾患(注意欠陥多動性障害「ビバンセ」、大うつ病「トリンテリックス」、不眠症「ロゼレム」、アルツハイマー認知症「レミニール」)
・高血圧症「アジルサルタン」、家族性地中海熱 「コルクリス」、便秘症「アミティーザ」、高尿酸血症 「ユーロリック」、糖尿病「ネシーナ」

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

減配していないのはすごいけど、配当性向120%って本当に大丈夫なのだろうか(笑)

 

 

(4568)第一三共

【概要】

日本国内4位の大手製薬会社。癌領域・循環代謝領域・フロンティア領域を重点領域、抗体薬物複合体技術を核に、イノベーティブ医薬品・OTC医薬品ジェネリック医薬品・ワクチンの研究・開発・製造・販売。主要製品は抗凝固剤「リクシアナ」、抗潰瘍剤「ネキシウム」、抗悪性腫瘍剤「エンハーツ」、OTC医薬品感冒薬「ルル」、頭痛・生理痛「ロキソニン」、胃腸薬「ガスター10」)など。がん事業(後期開発品・新薬開発)、ワクチン・ジェネリック事業に注力。英アストラゼネカ社と抗体薬物複合体「DS-8201」「DS-1062」で開発&販売提携。2005年三共、第一製薬の株式移転により設立。2018年米ファイザー社・独メルク社と抗がん剤臨床試験で提携、日立化成(現昭和電工マテリアルズ)と再生医療製品の製造で提携。2019年がん領域の新製品を上市(日本「ヴァンフリタ」、米国「TURALIO」。2020年抗悪性腫瘍剤「エンハーツ」発売、英アストラゼネカ社とグローバル開発&販売提携(抗体薬物複合体「DS-1062」)。主要取引先はアルフレッサHD、スズケン、マッケソン社。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・医療用医薬品(経口抗凝固剤「リクシアナ」、抗潰瘍剤「ネキシウム」、骨粗鬆症「プラリア」、疼痛治療剤「タリージェ」、糖尿病「テネリア」、骨病変治療剤「ランマーク」)
・グローバル医薬品(抗悪性腫瘍剤「エンハーツ」、抗凝固剤「エドキサバン/リクシアナ」、鉄欠乏性貧血治療剤「インジェクタファー」「ヴェノファー」)
OTC医薬品(総合感冒薬「新ルル」、頭痛・生理痛「ロキソニン」、胃腸薬「ガスター10」、しみケア「トランシーノ」、肌洗浄料「ミノン」)
・ワクチン(インフルエンザワクチン、感染症予防ワクチン、はしか風しん混合生ワクチン)
ジェネリック医薬品オーソライズド・ジェネリック

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当はいまいち。成長に期待というところでしょうか。

 

 

(4503)アステラス製薬

【概要】

国内3位の大手製薬会社。グローバル製薬企業としてスペシャリティケア領域(整形・腎・泌尿器・糖尿病・循環器・消化器)、固形がん領域、血液がん領域、関節リウマチ領域の医療用医薬品の製造・販売。泌尿器・過活動膀胱市場の世界最大手。アンメットメディカルニーズの高い疾患領域において付加価値の高い革新的な新薬と医療ソリューション創出(バイオロジー、モダリティ/テクノロジー、疾患の3要素を組み合わたFocus Areaアプローチ)を推進。主力商品は前立腺がん治療薬「イクスタンジ」、急性骨髄性白血病治療剤「ゾスパタ」、過活動膀胱治療剤「ベタニス」、免疫抑制剤「プログラフ」、OAB治療剤「ベシケア」など。2005年山之内製薬と藤沢薬品の合併により設立。2013年米アムジェン社と日本市場における戦略的提携締結。2015年眼科領域のOcata社を買収(467億円)。2017年京都大学iPS細胞研究所とiPS創薬分野で連携。2019年米バイオテクノロジーのオーデンテス・セラピューティクス社を買収(3200億円)。2020年体内埋め込み型医療機器開発の米iota社を買収。2021年ピーナツアレルギーのワクチン開発中止。主要取引先はMcKesson Group。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・がん領域関連(前立腺がん治療剤「XTANDI/イクスタンジ」、急性骨髄性白血病「ゾスパタ」、尿路上皮がん治療剤「PADCEV」)
・泌尿器関連(過活動膀胱治療剤「ベタニス」「ミラベトリック」「ベットミガ」、OAB治療剤「ベシケア」、前立腺肥大症治療剤「ハルナール」、SGLT 阻害剤 「スーグラ」)
・腎性貧血治療剤「エベレンゾ」、移植領域(免疫抑制剤「プログラフ」「アドバグラフ」)、抗真菌剤「ファンガード」
・パイプライン(エンザルタミド/ホルモン薬、ギルテリチニブ/がん、エンホルツマブ ベドチン/がん、ゾルベツキシマブ/がん、ロキサデュスタット/貧血)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当性向74%とそれなりに高いが、5年チャートや増配傾向にあるのは良い感じ。

 

 

 

(1622)自動車・輸送機

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 7203 トヨタ自動車 45.69%
2 7267 本田技研工業 11.62%
3 6902 デンソー 6.64%
4 5108 ブリヂストン 6.48%
5 7269 スズキ 4.02%
6 7309 シマノ 3.56%
7 7270 SUBARU 2.86%
8 7201 日産自動車 2.78%
9 6201 豊田自動織機 2.66%
10 7202 いすゞ自動車 1.98%
11 7272 ヤマハ発動機 1.57%
12 7261 マツダ 1.54%
13 7259 アイシン 1.35%
14 7012 川崎重工業 0.82%
15 7211 三菱自動車工業 0.80%
16 5110 住友ゴム工業 0.46%

高配当ETFの上位を占める銘柄としては、「トヨタ」、「本田」、「ブリヂストン」、「SUBARU」、「いすゞ自動車」、「ヤマハ発動機」など。

 

(7203)トヨタ自動車

【概要】

世界のモビリティカンパニー、自動車販売台数は独VW・日産ルノー連合と並ぶ世界トップ。現地生産を基盤にコンパクト・2BOX・セダン・ミニバン・スポーツユーティリティビークル・トラック等の製造・販売。トヨタグループ(デンソー豊田自動織機トヨタ紡織アイシン精機豊田合成など)として世界No1の自動車グループを形成。ハイブリッド技術No1の実績、次世代燃料電池自動車・AI高度自動運転支援システム・コネクティッド・非接触充電システムを推進。ダイハツ工業日野自動車トヨタ車体の親会社、SUBARUの持分法適用会社。主要車種は「レクサス」「クラウン」「プリウス」「カムリ」「カローラ」「ヤリス」「ライズ」「アクア」等。2015年燃料電池自動車「MIRAI」を発売、マツダ<7261>とスズキ<7269>資本・包括業務提携。2016年ダイハツ工業を完全子会社化。2017年マツダデンソーとEV共同開発の新会社を設立。2018年自動運転でソフトバンクグループ<9984>と提携。2019年パナソニックと車載用角形電池の合弁会社設立、燃料電池車で北京汽車と提携。2020年「空飛ぶクルマ」米企業に433億円出資。2020年NTT<9432>と資本業務提携。2021年いすゞ自動車<7202>と資本業務提携。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・レクサス、セダン(レクサス、センチュリー、クラウン、カムリ、カローラカローラアクシオプリウス、MIRAI)
SUVカローラ クロス、C-HR、ハイラックス、ハリアー、ヤリス クロス、ライズ、RAV4ランドクルーザー)、スポーツ(コペンGR、GRヤリス、スープラ、GR86)
・コンパクトカー(アクア、カローラスポーツ、パッソ、GRヤリス、パッソ、ヤリス、ルーミー)、軽自動車(ピクシス)、小型モビリティ(C+pod)
・ミニバン(アルファードヴェルファイアヴォクシー、グランエース、シエンタ、ノア、ハイエース ワゴン)
・ビジネスカー(トラック、1BOX、ワゴン・ライトバン、セダン、軽自動車、バス・タクシー)、福祉車両

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

減配ないが、配当が2.4%前後とやや物足りないかも。

 

 

(7267)本田技研工業

【概要】

国際的な自動車メーカー、自動車世界8位・オートバイ世界1位。世界各地の生産・販売ネットワークにより四輪車・二輪車のグローバル供給を中核に、船外機・小型ジェット機・ロボットなど多角的な事業展開。主要車種は「N BOX」「アコード」「シビック」「フィット」「CR-V」「フリード」「アキュラ」。ハイブリッド車では代表の「アコード ハイブリッド」を始め10車種以上、燃料自動車(FCV)、電気自動車「Honda e」をラインアップ。燃料電池車・EV電池開発・自動運転で米GMと提携。二輪車スーパーカブ」は世界生産累計1億台を達成。車以外では小型ビジネスジェット機「ホンダジェット」(2015年就航)・汎用エンジン・船外機発電機・耕うん機・二足歩行ロボット「アシモ」を開発・製造・販売。2016年新型燃料電池自動車を発売。2017年自動運転AI技術で中国センスタイム社と業務提携。2018年自動運転でGMと業務提携。2019年傘下の車部品会社(日信工業、ケーヒン、ショーワ)を完全子会社化&日立オートモティブシステムズと統合へ。2020年いすゞ自動車と水素自動車の共同開発を決定。2021年「オデッセイ」「レジェンド」「クラリティ」、2022年「S660」「NSX」の生産を終了。2022年ソニーグループ<6758>とモビリティ分野で戦略的提携に合意。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・HEV(アコード、オデッセイ、CR-Vインサイト、ステップ ワゴン、ヴェゼル、フィット)
・コンパクト(Honda e、シャトル、フィット)、ミニバン(オデッセイ、ステップワゴン、フリード)、スポーツ/SUVNSXCR-Vヴェゼル
・セダン(アコード、インサイト)、ハッチバック/ワゴン、軽乗用車(N-ONE、N-BOXN-WGNN-VAN)、商用車(N-VAN)、福祉車両
・軽乗用車(S660、N-ONE、N-BOXN-WGNN-VAN)、商用車(N-VAN)、福祉車両
・バイク(50cc以下、51〜125cc、251〜400cc、401cc以上)、小型ジェット機「HondaJet」、ターボファンジェットエンジン、マリン(船外機エンジン)
・汎用機(発電機、汎用エンジン、電動カート)、Hondaロボティクス

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

減配しているのが気になるのと自動車メーカーで1つ選ぶんだったら、やっぱり時価総額も大きいTOYOTAのが良いかな。

 

 

(6902)デンソー

【概要】

世界トップレベルの大手自動車部品サプライヤートヨタグループ。世界を代表する自動車関連市場メーカーを顧客にパワートレイン機器、電動化システム、電子システム、熱交換機器、モビリティシステムを供給。社員16万人以上、売上5兆円、世界35の国・地域で自動車メーカーに先進的な技術・製品を提供するグローバル企業。パワートレイン機器は駆動系部品、燃料系部品、エンジン部品、排気系部品をカバー。熱交換機器(カーエアコン、コンデンサラジエータ)は世界トップシェア。「電動化」「先進安全・自動運転」「コネクティッド」「FA・農業」4分野の技術開発を推進。農業・セキュリティ・健康・医療・ロボット等の新規事業参入をスタート。2016年NTTドコモと高度運転支援技術開発で提携。2017年イビデン<4062>と資本業務提携(2021年解消)、カーナビ大手の富士通テンを子会社化。2018年トヨタ自動車と電動車の基幹部品を統合化。2020年トヨタ自動車と次世代車載半導体の研究・開発の合弁会社設立。2021年ジェコーを完全子会社化。主要取引先はトヨタ自動車。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・エレクトリフィケーション(駆動・電源システム、電源供給・始動システム製品、電動パワーステアリング、制御ブレーキシステム・パワーウィンドウ・エンジン制御用モーター、ECU
・パワートレイン機器(ディーゼル・ガソリン・EV・FCVシステム、排気システム、吸排気製品、CASE領域製品、駆動制御製品、センサ類、フィルタ)
・モビリティエレクトロニクス(パワトレイン・ボデー制御ECU、コックピットシステム、コネクティッドシステム、画像センサー、ミリ波レーダー、ソナーセンサー、自動運転ECU
・サーマルシステム(自動車・バス用エアコンシステム、ヒートポンプシステム、空調用熱交換器、冷媒系製品、冷却水系製品、車載用冷凍機)
・先進デバイス(駆動系製品、エバポ製品、エネルギーマネジメント製品、車載用パワー半導体、IC 、車載用/非車載用センシングシステム)
・産業機器(産業用ロボット、プログラマブルコンピュータ、自動認識関連機器)、生活関連機器(住宅設備機器 、生活関連商品 )、農業用ハウス機器

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

自動車部品メーカー。配当がもう少し欲しい。

TOYOTAが主要取引先であり、だったらTOYOTAで良いかも。

https://next.rikunabi.com/tech/contents/ts_free/img/denso/deta02.html#:~:text=%E5%8F%96%E5%BC%95%E5%85%88%E4%BC%81%E6%A5%AD%E3%81%AF%E3%80%81%E6%97%A5%E6%9C%AC,%E3%82%B0%E3%83%AD%E3%83%BC%E3%83%90%E3%83%AB%E3%82%B7%E3%82%B9%E3%83%86%E3%83%A0%E3%82%B5%E3%83%97%E3%83%A9%E3%82%A4%E3%83%A4%E3%83%BC%E3%81%A7%E3%81%82%E3%82%8B%E3%80%82

 

 

(5108)ブリヂストン

【概要】

世界トップのタイヤメーカー。新車用・補修用タイヤ(乗用車用、トラック・バス用、二輪車用、航空機用、建設・鉱山車両用、農業機械用)、チューブ・ホイール・タイヤ関連用品・リトレッド材料の製造・販売。世界150以上の生産・開発拠点(海外売上は約80%)によりグローバル展開。原材料の開発・生産拠点から販売網の川上から川下まで垂直統合を確立。タイヤ/タイヤデータ/モビリティデータを活用したソリューションビジネスを推進。その他、加工品(電子精密部品、工業資材・建築資材関連用品、太陽電池部材)、スポーツ用品(ゴルフ・テニス)、自転車などを製造販売。多角化事業再編のため化成品(シートパッド、ウレタンフォーム)、防振ゴム事業から撤退。2008年東洋ゴム(現TOYO TIRE)<5105>と業務・資本提携。2018年世界初のポリマーHigh Strength Rubberを開発。2019年オランダの車両・運行管理サービス会社を買収(1100億円)。2021年車両運行管理サービスの米アズーガHDを子会社化。2022年化工品ソリューション事業、防振ゴム事業を譲渡へ。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・タイヤ(乗用車用、トラック・バス用、二輪自動車用、航空機用、建設・鉱山車両用、農業機械用、特殊タイヤ)
・タイヤ/ブランド(プレミアム「REGNO」、スポーツ「POTENZA」、「PLAYZ」「ECOPIA」、SUV「ALENZA」「DUELER」、「NEXTRY」「ブリザック」)
・タイヤ関連用品(アルミホイール)、自動車整備・補修、タイヤ原材料
・スポーツ用品(ゴルフ/クラブ・ボール・シューズ・バッグ、テニス/ラケット・ボール・シューズ)
・自転車(スポーツ向け自転車、一般用自転車、電動アシスト自転車

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

減配は気になるが、個人的にはタイヤメーカー最大手ということもあり期待してます。

 

 

 

(1623)鉄鋼・非鉄

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 5401 日本製鉄 22.08%
2 5802 住友電気工業 13.79%
3 5713 住友金属鉱山 12.41%
4 5411 JFEホールディングス 9.24%
5 5486 日立金属 5.92%
6 5711 三菱マテリアル 3.14%
7 5714 DOWAホールディングス 3.00%
8 5406 神戸製鋼所 2.86%
9 5803 フジクラ 2.40%
10 5706 三井金属鉱業 2.31%
11 5463 丸一鋼管 2.30%
12 5857 アサヒホールディングス 2.17%
13 5444 大和工業 2.01%
14 5801 古河電気工業 1.81%
15 5471 大同特殊鋼 1.44%

高配当ETFの上位銘柄としては、「日本製鉄」、「JFEホールディングス」など。

個人的には景気の関連もあるのだろうが、配当にムラがあり、減配したことのある企業も多く、このセクターは見送り。

 

(5401)日本製鉄

【概要】

世界第3位の鉄鋼メーカー。製鉄(厚板、薄板、棒鋼・線材、建材、鋼管、交通産機品、チタン、ステンレス、鉄鋼スラグ製品)、エンジニアリング、ケミカル&マテリアル、システムソリューションの各事業。粗鋼生産量はアルセロール・ミッタル(ルクセンブルク)・中国宝武鋼鉄集団に次ぐ世界3位。高級鋼生産の技術力、ユーザーの世界展開への対応を基盤にグローバルに鉄鋼業界をリード。超ハイテン鋼板・電磁鋼板・高耐食シームレス鋼管・高圧水素用材料等の高級鋼の生産増強を推進。ブラジル鉄鋼大手のウジミナス社は持分法適用会社。傘下企業は山陽特殊製鋼<5481>、大阪製鐵<5449>、ジオスター<5282>、日鉄ソリューションズ<2327>、黒崎播磨<5352>の子会社を含め上場企業15社を持つ。2012年新日本製鉄(旧八幡製鐵富士製鐵)と住友金属工業経営統合。2017年国内4位の日新製鋼(日鉄日新製鋼)を買収・子会社化(2020年吸収合併)。2018年山陽特殊鋼<5481>を子会社化。2019年日新製鋼経営統合(2020年合併)、新日鐵住金から商号変更、欧州ミタルとインド鉄鋼大手エッサール・スチールを買収。主要取引先は日鉄物産、住友商事。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・条鋼(鋼片、軌条、鋼矢板、H形鋼、棒鋼、バーインコイル、線材)、鋼板(厚板、中板、薄板類、ブリキ、ティンフリースチール、めっき鋼板、塗装鋼板、冷延電気鋼帯)
・鋼管(継目無鋼管、鍛接鋼管、電縫鋼管、電弧溶接鋼管、冷けん鋼管、めっき鋼管、被覆鋼管)、交通産機品(鉄道車両部品、型鍛造品、鍛造アルミホイール
・特殊鋼(ステンレス鋼、機械構造用炭素鋼、構造用合金鋼、ばね鋼、軸受鋼、耐熱鋼、快削鋼、ピアノ線材、高抗張力鋼)、鋼材二次製品、銑鉄・鋼塊
・エンジニアリング(製鉄プラント、産業機械・装置、工業炉、環境プラント、エネルギー設備プラント、化学プラント、タンク、陸上・海底配管工事、免震・制振デバイス
・ケミカル&マテリアル(ピッチコークス、カーボンブラック、スチレンモノマー、スチレン系樹脂、エポキシ系樹脂、有機EL材料、UV・熱硬化性樹脂材料、炭素繊維複合材)
・システムソリューション(エンジニアリング、コンサルティング、インテグレーション、アウトソーシング、ソリューション)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

うーん、これまでの配当歴…

 

 

 

(1624)機械

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 6367 ダイキン工業 19.45%
2 6273 SMC 14.07%
3 6301 小松製作所 10.35%
4 6326 クボタ 7.47%
5 7011 三菱重工業 5.47%
6 6146 ディスコ 3.47%
7 6383 ダイフク 3.03%
8 6586 マキタ 2.78%
9 6370 栗田工業 2.06%
10 7013 IHI 1.67%
11 6465 ホシザキ 1.61%
12 6460 セガサミーホールディングス 1.55%
13 6361 荏原製作所 1.36%
14 6113 アマダ 1.26%
15 6268 ナブテスコ 1.25%

高配当ETFに含まれる銘柄はなさそう。

 

(6367)ダイキン工業

【概要】

空調機・フッ素化学製品のグローバル企業。業務用・家庭用エアコン(世界最大手)、空気清浄機、冷凍機、化学製品(冷媒ガス、フッ素樹脂・フッ素ゴム、化成品)、フィルタ、油圧機器、特機の製造・販売。国内ではインバータ技術の業務用エアコン1位・家庭用エアコン2位。フッ素化学製品(1800種類以上)は家庭用品から自動車の内燃機関・燃料ホース、建築物の外装塗装剤、機器の表面機能材、エアコンの冷媒等で使用。新冷媒R32を採用した空調(家庭用「うるさら」・業務用「FIVE STAR ZEAS」「Eco-ZEAS」)、ストリーマ空気清浄機、リチウム二次電池の電解液・添加剤・正極バインダー・ガスケット等の開発。フィルター事業を第3の事業としてM&Aを推進。2012年米住宅用空調分野でトップの米グッドマングローバルグループを買収(約3000億円)。2016年米換気フィルター会社を買収(約500億円)。2017年パナソニックとのエアコン事業提携(1999年)を解消、新晃工業<6458>と資本業務提携。2018年オーストリアの冷凍・冷蔵ショーケースメーカー AHT 社を買収(1145億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・家庭用空調(ルームエアコン、ハウジング・マルチエアコン、空気清浄機、全館換気・全館空調、ヒートポンプ給湯器・床暖房、除湿乾燥機、遠赤外線暖房機)
・業務用空調(オフィスエアコン、ビル用マルチエアコン、設備・工場用エアコン、換気機器、空気清浄機、セントラル空調、冷凍機)
・フッソ化学製品(フッ素樹脂、フッ素ゴム、フッ素樹脂塗料、フッ素樹脂フィルム)、表面機能材(防汚・防水コーティング剤、撥水撥油剤、フッ素オイル)
・フィルタ(クリーンルーム向け空気浄化フィルタ、工場向け排気ガス集塵・消音フィルタ、住宅用フィルタ)
・油圧機器(省エネ油圧ユニット、ピストンポンプ、モータポンプ、制御弁)、特機(防衛省向け砲弾・誘導弾用部品・航空機部品、在宅酸素医療用機器)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当より成長といったところでしょうか。

 

 

(6273)SMC

【概要】

世界トップの空気圧制御機器メーカー。生産設備のFA化の要素機器である空気圧制御システムに対応した自動制御機器(圧縮空気清浄化機器、方向制御機器、駆動機器、空気圧機器)をラインアップ。空気圧制御機器は工場の自動化ラインや工作機械の駆動装置等で利用(国内シェア65%、世界シェア38%)。その他、周辺分野製品(電動アクチュエーター、検出スイッチ、センサー、温調機器、電動機器、真空用機器、流体制御用機器、薬液用機器、ライフサイエンス機器、高真空機器)を製造・販売。搬送ライン設備用・半導体製造装置用・自動車産業用・医療用分析検査装置用・一般産業用など各用途に適応した製品(1万2千の基本型と70万品目)を提供。2020年子会社の東洋運輸倉庫をSBSホールディングス<2384>へ譲渡。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・空気圧機器(圧縮空気清浄化機器/清浄化フィルタ、駆動機器/エアシリンダ・エアチャック・ロータリアクチュエータ、空気圧補助機器、方向制御機器/ソレノイドバルブ)
・電動機器(電動アクチュエータ、電動シリンダ、コントローラ/ドライバ)
・センサ(圧力スイッチ、フロースイッチ、コントローラ)
・温調機器(サーモチラー/循環液温調機器、サーモコン/サーモ恒温槽、空気温調器)
・流体制御用機器、薬液用バルブ、真空用機器(真空エジェクタ、真空パッド)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当がやや物足りない。

 

 

 

(1625)電機・精密

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 6758 ソニーグループ 14.38%
2 6861 キーエンス 9.25%
3 6501 日立製作所 6.33%
4 8035 東京エレクトロン 5.76%
5 7741 HOYA 5.06%
6 6981 村田製作所 4.14%
7 6594 日本電産 4.03%
8 6954 ファナック 3.90%
9 6702 富士通 3.27%
10 7751 キヤノン 2.81%
11 7733 オリンパス 2.66%
12 6503 三菱電機 2.57%
13 4543 テルモ 2.53%
14 6752 パナソニック ホールディングス 2.29%
15 6971 京セラ 2.05%

高配当ETFの上位を占める銘柄はなさそう。

 

(6758)ソニーグループ

【概要】

世界的なエレクトロニクス企業。半導体・電子デバイス・モバイル・情報通信・テレビ・オーディオのエレクトロニクス分野、ゲーム・映画・音楽のエンターテインメント分野、銀行・保険の金融分野でビジネス。音響・ゲーム・映像機器・放送機材では世界屈指のブランド力。重点事業領域はブランデッドハードウェア(ゲーム「PS5」&ネットワークサービス&VR)、モバイル、イメージング関連(積層型CMOSイメージセンサーは世界トップ)。DTC(Direct to Consummer)サービス(コンスーマーエレクトロニクス製品再生)、コンテンツIPに注力。傘下企業はソニーソニー銀行ソニー生命保険ソニーセミコンダクタマニュファクチャリングソニー損害保険ソニーネットワークコミュニケーションズ、ソニーフィナンシャルHD、エムスリー<2413>(持ち分法適用会社)。2014年パソコン事業から撤退、テレビ事業を分社化。2016年東京電力HDとIoTで提携。2017年村田製作所に電池事業を譲渡。2020年ソニーフィナンシャルHDを完全子会社化、アニメ配信「クランチロール」運営の米イレーションを買収(1222億円)。2022年米ゲームのバンジー社を買収(4140億円)、本田技研工業<7267>とモビリティ分野で戦略的提携に合意、Epic Gamesへ出資(1300億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・ゲーム&ネットワークサービス(家庭用ゲーム機「PS5」、周辺機器、ゲームソフト、ネットワークサービス)
・イメージング&センシングソリューション(CMOSイメージセンサー、各種LSI、レーザー、ディスプレイデバイス、カメラモジュール)
・エレクトロニクス・プロダクツ&ソリューション(液晶テレビ、オーディオ、デジタルカメラ/動画カメラ、スマートフォンXperia」)
・映画(映画製作/ソニー・ピクチャーズ、テレビ番組制作、メディアネットワーク)、音楽(音楽制作、音楽出版、映像メディア・プラットフォーム)
・金融(生命保険/ソニー生命保険、損害保険/ソニー損害保険、銀行/ソニー銀行)、メディカル(医療用映像機器、細胞分析装置)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

ゲーム好きということもあり、個人的に好きな日本企業です。

 

 

(6861)キーエンス

【概要】

世界的なFAセンサ・制御機器メーカー(ファブレス)。生産現場の生産性向上・品質向上・工程改善・自動化のための各種センサ、自動制御機器、計測機器、画像処理機器、顕微鏡、電子応用機器、安全機器の製造販売。主力の産業用センサや測定器、センサのネットワーク化によるスマートファクトリーは世界のFA産業界を牽引。研究開発型企業(売上高の約30%が新製品、うち70%は世界初・業界初商品)、超優良企業(平均成長率10%超/20年、営業利益率40%超)として有名。「企画開発力」と「コンサルティングセールス」を売り物に46カ国230拠点で直販体制のグローバル展開。自社製の高精細3Dプリンター、セーフティレーザスキャナ、高速・高容量フレキシブル画像処理システム、3-Axis UVレーザマーカなどに注力。傘下にジャストシステム<4686>(持分法適用会社)を持つ。2021年ワンショット3D形状測定機を開発。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・センサ/判別変位センサ(光電センサ、通信ユニット、ファイバセンサ、レーザセンサ、近接センサ、渦電流式変位センサ、画像判別センサ、エリアセンサ、超音波センサ)
・変位計/寸法測定器(レーザ変位計、寸法/外形測定器)、安全機器(セーフティ/ライトカーテン・ドアセンサ・レーザスキャナ・コントローラ)
・画像処理システム/画像センサ、マイクロスコープ、高速度カメラ/ハイパースピードカメラ、レーザ顕微鏡、蛍光顕微鏡
・PLC/タッチパネル、コードリーダ/ハンディターミナル、画像寸法測定器/投影機、三次元測定機、3Dスキャナ、3Dプリンタ、データロガー、記録計
・流量センサ・圧力センサ・温度センサ・レベルセンサ、レーザマーカ/産業用インクジェット、イオナイザ/静電気対策機器

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

200週移動平均線まで下がったのは久しぶりですね。

 

 

(6501)日立製作所

【概要】

日本最大の総合電機・重電メーカー。各業界の有力上場企業を傘下に抱えるコングロマリットからIT・エネルギー・社会インフラを中心とした事業体へとグループ事業再編を加速。ITで高度化された社会インフラ「社会イノベーション」・IoTサービスの基盤「Lumada(ルマーダ)」を軸に、4事業(デジタルシステム&サービス、グリーンエナジー&モビリティ、コネクティブインダストリーズ、オートモティブシステム)でグローバル展開。事業再編は売却(日立工機日立国際電気、日立化成、クラリオン)、一部株式売却(日立建機日立物流日立キャピタル)。2014年三菱重工業と火力発電システム事業を統合。2015年伊フィンメカニカ社から鉄道事業買収(1044億円)。2018年スイスABB社のパワーグリッド事業を買収(約7400億円、2020年完了)。2019年産業用ロボットの米JRオートメーションを買収(1582億円)。2020年日立化成(現昭和電工マテリアルズ)を売却、ホンダ傘下の3社と日立オートモティブシステムズを統合、画像診断関連事業を富士フイルムに譲渡(1790億円)、日立ハイテクを完全子会社化。2020年海外家電事業を売却。2021年デジタルエンジニアリングの米GlobalLogic社(約1兆円)を買収。2022年仏タレス社から鉄道信号事業を買収へ(2150億円)。2023年3月期日立金属の株式を売却へ。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・デジタルシステム&サービス(IT、ビッグデータ×AI、クラウド、セキュリティ、IoT/M2M、社会情報システム、制御プラットフォーム、ITソリューション)
・グリーンエナジー(パワーグリッド、エネルギーソリューソン、発電システム/原子力水力発電・プラント設備建設、原子力再生可能エネルギー
・モビリティ(鉄道システム、鉄道輸送ソリューション、ローンソ、道路交通、交通分野向けシステム)
・コネクティブインダストリーズ(ビルシステム、半導体製造装置、産業・ITシステム、ヘルスケア・医療システム、マニュファクチャリング、ロジスティクス
・オートモティブシステム(自動運転・先進運転支援システム、パワートレインシステム、シャシー二輪車用システム、車載ソフトウェア、アフターマーケット)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

特になし

 

 

 

(1626)情報通信・サービスその他

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 9432 日本電信電話 9.73%
2 6098 リクルートホールディングス 7.87%
3 7974 任天堂 7.74%
4 9984 ソフトバンクグループ 7.70%
5 9433 KDDI 7.15%
6 9434 ソフトバンク 5.33%
7 4661 オリエンタルランド 4.70%
8 6178 日本郵政 2.32%
9 7832 バンダイナムコホールディングス 1.97%
10 9735 セコム 1.92%
11 2413 エムスリー 1.79%
12 4307 野村総合研究所 1.58%
13 3659 ネクソン 1.56%
14 4689 Zホールディングス 1.54%
15 4684 オービック 1.46%

高配当ETFの上位には、「日本電信電話」、「任天堂」、「ソフトバンク」、「KDDI」、「日本郵政」など。

 

(9432)日本電信電話

【概要】

国内最大手の通信事業グループ。NTTグループ会社(NTT、NTT東日本NTT西日本NTTドコモ、NTT ltd、NTTデータNTTコミュニケーションズNTTコムウェア等)を傘下とする持株会社。国内外960社、従業員数32万人以上のNTTグループを統括する持株会社。地域通信事業(固定電話、光通信、インターネット)、長距離国際通信事業(国際通信、県間通信、ソリューション)、移動体通信事業(携帯電話、モバイル通信)、データ通信事業(システムインテグレーション、ネットワークシステムサービス)、その他(不動産、金融、電力、システム開発)の5事業を展開。エッジコンピューティング技術・動画圧縮技術・集積技術・言語処理技術・知識処理技術など最先端の技術開発と製品化を推進。1985年日本電信電話公社の民営化に伴い設立。2015年パナソニック日立製作所とそれぞれ業務提携。2018年東京電力HDと再生可能エネルギー電力網の新会社を設立、グローバル持株会社を創設(IT子会社を傘下に)。2020年トヨタ自動車<7203>と資本業務提携、NTTドコモを完全子会社化。2021年次世代通信ネットワークで富士通<6702>と業務提携。2022年1月NTTドコモNTTコミュニケーションズNTTコムウェアを子会社化、海外事業をNTTデータに統合。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・移動通信(携帯電話、スマートフォン)「NTTドコモ」「NTTぷらら
・地域通信(県内通信サービスの提供)「NTT東日本」「NTT西日本」「NTT ME」
・長距離・国際通信(国際通信、県間通信、ソリューション)「NTT」「NTT Ltd. 」「NTTコミュニケーションズ」「NTTセキュリティ」
・データ通信(システムインテグレーション、ネットワークシステムサービス等)「NTTデータ」「NTT DATA」
・その他「NTTアーバンソリューションズ」「NTT都市開発」「NTTコムウェア」「NTTファイナンス」「NTTアノードエナジー」「NTTアドバンステクノロジ」

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

直近の株価の伸びがすごいですね。配当は特に文句なし。

 

 

(9433)KDDI

【概要】

大手電気通信事業会社。個人向けビジネス(モバイル通信、au携帯電話/国内2位、コンテンツ)、国内・国際通信(5G・FTTH)、法人向け・グローバルサービス(IoT基盤、ICT、データセンター)を展開。国内・国際通信全般を手掛け、専用線、固定電話サービス、携帯電話、プロバイダ、衛星電話の電気通信役務を担う。モバイル通信サービスは「au」「UQ mobile」「povo」のマルチブランド戦略に取り組む。グローバルビジネス(日本の国際通信のパイオニア)では世界60都市100拠点ネットワーク、世界20都市40拠点超のデータセンター「TELEHOUSE」サービス提供、「IoT世界基盤」を推進。傘下に沖縄セルラー電話<9436>、auカブドットコム証券、ジュピターテレコムビッグローブエナリス、カカクコム<2371>等を持つ。2000年第二電電KDD日本移動通信の3社合併により設立。2012年電子マネーau WALLET」(現auPAY)のサービス開始。2017年ビッグローブ買収(完全子会社化)。2018年カカクコムと資本業務提携、IoT・5Gのビジネス開発拠点「KDDI DIGITAL GATE」を開設。2019年auカブドットコム証券に資本参加、じぶん銀行を子会社化、新電力のエナリスを子会社化、ローソン <2651> と資本業務提携。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・個人向け(モバイル通信サービス「au」「UQ mobile」「povo」、スマートフォン・携帯電話、固定通信サービス、インターネット回線「auひかり」、「au HOME」)
auサービス(決済・コマース「au PAY」、「auスマートパス プレミアム」、ポイント「Ponta」、ショッピング「auPAYマーケット」、「auでんき」、金融・保険サービス)
・法人向け(モバイル、クラウド・ネットワーク、データセンタサービス、セキュリティ・マネジメント、音声・電話、衛星通信、でんき)
・グローバル(国際通信ネットワーク、データセンターサービス「TELEHOUSE」、グローバルネットワーク・グローバルクラウド、ICTソリューション)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

こちらもNTT同様文句なし。

 

 

(9434)ソフトバンク

【概要】

通信&ICTソリューション会社。コンシューマ(モバイル通信、ブロードバンド、電力)、法人(通信、ソリューション)、流通(プロダクト&サービス)、ヤフー・LINE(メディア、コマース)のセグメント。ソフトバンクグループの子会社。主力のモバイル通信(スマートフォン・携帯電話・タブレットの製品販売、携帯ネットサービス)はNTTドコモKDDIに次ぎ3位。ヤフー(Zホールディングス)の連結子会社化により5GxビッグデータxAIビジネスを加速。新領域ビジネス「Beyond Carrier戦略」としてAI(人工知能)、IoT、スマートカー・ロボット、VR、非通信領域でSVFが投資するユニコーン企業と連携、国内企業への投資を推進。傘下に子会社のZホールディングス<4689>(LINE、ヤフー、ZOZO<3092>、PayPay)、一休、バリューコマース<2491>、SBテクノロジー<4726>、アイティメディア<2148>、サイバートラスト<4498>を持つ。2019年ヤフー(現Zホールディングス)を子会社化。2020年5G商用サービス開始(5GLAB提供、KDDIとインフラシェアリング/5G JAPAN共同設立)。2021年LINEモバイルを完全子会社化。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・モバイルサービス/ブランド「SoftBank」「Y!mobile」(スマートフォン、携帯電話)
・ブロードバンドサービス「SoftBank 光」「SoftBank Air」「Yahoo! BB光 with フレッツ」(インターネット、固定電話)、電気「おうちでんき」
・法人(モバイルサービス、固定通信サービス、データセンター、クラウド、セキュリティ、グローバル、AI、IoT、デジタルマーケティング
・ヤフー(メディア・Eコマース「ヤフオク!」「Yahoo!ショッピング」「ZOZOTOWN」、SNS「LINE」、スマホ決済サービス「PayPay」、PayPayフリマ・PayPayモール)
・新領域(タクシー配車プラットフォーム「DiDi」、コミュニティ型ワークスペース「wework」、次世代モビリティサービス「MONET」)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当も高いが、配当性向も高め。

 

 

(6098)リクルートホールディングス

【概要】

生活情報&人材サービスの世界的な大手。HRテクノロジー、メディアソリューション、人材派遣の3事業により就職や住宅・結婚・旅行など生活に密着した情報サービスから人材派遣までを60か国以上で展開。HRテクノロジー分野ではグローバル求人サイト「Indeed」(世界トップクラス)・米求人サイト「Glassdoor」サービスを提供(人材派遣は海外M&Aにより世界4位)。メディアソリューション分野では不動産情報「SUUMO」・結婚情報「ゼクシィ」、就職情報「リクナビ」等、収入源は掲載企業からの広告料が主力。人材派遣分野では国内の「スタッフサービス」「リクルートスタッフィング」と北米・欧州・豪州などで現地ブランドによるサービス。2013年アメリカのIndeed社を買収(1000億円超)。2015年飲食店オンライン予約大手の独クアンドゥー社を買収(271億円)、欧州美容予約サービス最大手の英ホットスプリング社を買収(210億円)、人材派遣の豪チャンドラー社を買収(289億円)、人材派遣のオランダのUSGピープル社を買収(1885億円)。2018年オンライン求人サービス大手の米グラスドア社を買収(1300億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・HRテクノロジー(求人情報専門検索エンジンサイト「indeed」、オンライン求人広告・企業情報サイト「Glassdoor」)
・メディア/販促領域(住宅「SUUMO」、美容「HotPepper Beauty」、ブライダル「ゼクシィ」、国内旅行「じゃらん」、飲食店「グルメ」)
・メディア/人材領域(就職「リクナビ」「リクナビNEXT」「リクルートエージェント」、アルバイト「タウンワーク」)
・人材派遣(スタッフサービスリクルートスタッフィング、北米「Staffmark」「CSI」、豪州・アジア「PeopleBank」、欧州「RGF 」「Advantage」)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

色んな指標とか売上の推移とかを見ちゃうと、今の株価が安く感じますね。

 

 

(7974)任天堂

【概要】

家庭用ゲームの世界的メーカー。家庭用ゲーム機「Nintendo Switch」、携帯型ゲーム機「Switch Lite」の開発・製造・販売、専用ゲーム機向け・スマホ向けゲームソフトの開発・販売。代表ゲームソフトシリーズは「スーパーマリオ」「ポケットモンスター」「ゼルダの伝説」「どうぶつの森」「ファイアーエムブレム」など。1983年に「ファミリーコンピュータ」を発売、家庭用ゲーム機で世界を席巻(家庭用ゲーム機/プラットフォームではソニーマイクロソフトと競合)。ネットワーク戦略「Nintendo Switch Online」によりコミュニケーションシステム提供、有料追加コンテンツ配信、スマホゲームの開発・販売を推進。2015年ディー・エヌ・エー<2432>と業務・資本提携スマートデバイスの共同開発)、米ユニバーサルパーク&リゾート社と提携(ライセンス供与)。2017年ゲーム機「ニンテンドースイッチ」発売(2018年段ボールコントローラー「Nintendo Labo」発売)、「wii u」の生産中止。2018年オンラインサービス「Nintendo Switch Online」開始。2019年「ニンテンドー3DS」サービス終了、携帯専用「Nintendo Switch Lite」発売、直営オフィシャルストア「NintendoTOKYO」開店。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・家庭用ゲーム機「ニンテンドースイッチ」、携帯専用ゲーム機「Nintendo Switch Lite」、ニンテンドー3DSニンテンドークラシックミニ
・専用ゲーム「スーパーマリオ」「ポケットモンスター」「スマッシュブラザーズ」「どうぶつの森」「星のカービィ」「ゼルダの伝説」「ファイアーエンブレム」「スプラトゥーン」「リングフィット」
スマートフォン向けアプリ「マリオカート ツアー」「ドラガリアロスト」「どうぶつの森ポケットキャンプ」「ファイアーエムブレムヒーローズ」「スーパーマリオ ラン」「Pikmin Bloom」
amiibo(フィギア型、カード型)、トランプ・かるた(麻雀、囲碁、将棋、花札用具)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

株価が高めなのと、配当のムラが気になる。

 

 

(2413)エムスリー

【概要】

医療情報サービス会社。「m3.com」中心のメディカルプラットフォーム(医師への情報提供、マーケティング支援、治験支援、電子カルテ)、CRO・SMO業務、医療従事者等向け人材サービス等を展開。 メディカルプラットフォーム事業は医療従事者(医師・歯科医師・薬剤師)向けの医療ポータルサイト「m3.com」(医師会員31万人以上)、医療情報・医薬品情報の「MR君」、製薬・医療機器メーカー向けインターネットによるマーケティング支援サービス、クラウド電子カルテシステム(国内最大手)提供。エビデンスソリューション事業はCRO(臨床開発業務支援)・SMO(治験管理・運営)業務。キャリアソリューション事業は医療従事者等向け人材サービス(転職支援「m3.com CAREER」運営)。サイトソリューション事業は医療機関(サイト)の経営と運営をサポート。海外ビジネスでは全世界約500万人の医師会員・調査パネルを構築、医療分野の調査サービスを提供。ソニーグループ<6758>の持分法適用会社。2013年同業の米PDRと提携。2018年治験支援のWake Researchを買収(米国治験事業に参入)、脳梗塞リハビリ施設運営のワイズを子会社化。2019年LINEと共同出資会社(LINEヘルスケア)を設立、ビジョナリーHD<9263>と資本業務提携。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・医療従事者専用ポータルサイト「m3.com」(最新医療ニュース、独自取材記事、海外論文、各種データベース、意見交換)
・医療情報・医薬品情報サービス「MR君」、クラウド電子カルテシステム、Web講演会、製薬会社以外向けサービス「QOL君」
・医療関連企業向け(マーケティング支援サービス、臨床試験サービス、治験支援サービス「治験君」、医療従事者対象調査、医師・薬剤師採用支援)
・キャリアソリューション(医師・薬剤師向け求人・転職支援サービス「m3.com CAREER」)、薬剤師求人サイト「薬キャリ」
・会員向けオンラインショッピングサービス「m3.comストア」、一般企業向け(法人向け医療サポートサービス、医師相談サービス「AskDoctors」)
・海外(MDLinx/アメリカ、MEDI:GATE/韓国)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

個人的に買いたい銘柄です。日本の医者で入っていない人はいないくらいのサービスなのではないでしょうか(僕が国家試験を受ける前にはm3のアカウントを作って国試対策講座をほとんどの人が受けていたのも関係していそう)。

 

 

 

(1627)電力・ガス

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 9503 関西電力 14.68%
2 9531 東京瓦斯 14.44%
3 9532 大阪瓦斯 12.50%
4 9502 中部電力 12.44%
5 9501 東京電力ホールディングス 12.15%
6 9508 九州電力 5.18%
7 9513 電源開発 5.16%
8 9506 東北電力 5.00%
9 9533 東邦瓦斯 3.90%
10 9504 中国電力 3.90%
11 9507 四国電力 2.03%
12 9519 レノバ 1.53%
13 9505 北陸電力 1.43%
14 9509 北海道電力 1.38%
15 9517 イーレックス 0.97%

高配当ETFに入っていた銘柄としては、「関西電力」、「中部電力」、「九州電力」など。

 

(9503)関西電力

【概要】

大阪・京都・神戸・奈良・滋賀・和歌山県の近畿6県と福井・三重・岐阜県の一部を営業エリアとする電力会社。エネルギー(発電/原子力・火力・水力、電力販売、ガス販売)、送配電、情報通信サービス。総合エネルギー事業(電気、ガス、ユーティリティサービス)、送配電事業(電力供給)、情報通信事業(情報通信サービス)、生活・ビジネスソリューション事業(不動産関連)を展開。原子力発電所は美浜・大飯・高浜の3ヶ所、美浜発電所(1・2号機は廃炉へ、3号機許可)、高浜発電所(1・2号機は許可、3号機・4号機稼動)、大飯発電所(大飯1・2号機は廃炉、3号機・4号機稼動)。ガス販売でKDDI岩谷産業などと業務提携。海外は東南アジア、アメリカ、オーストラリアで発電事業を展開。傘下にケイ・オプティコム(子会社)、きんでん<1944>(持分法適用会社)を持つ。2017年首都圏で電力販売開始。2019年関西電力送配電を設立。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・発電(原子力発電/美浜・大飯・高浜発電所、火力発電、水力発電再生可能エネルギー発電/太陽光発電風力発電水力発電バイオマス発電)
・販売(電力小売、ガス小売、「なっトクパック」)、ガス・その他エネルギー(ガス販売)
・送配電/電気ネットワーク(送電、変電、配電)
・情報通信事業(インターネット接続サービス、個人向けFTTHサービス、携帯電話サービス、MVNOサービス)
・生活・ビジネスソリューション(不動産開発/住宅分譲・賃貸、ホームセキュリティサービス、介護サービス、金融)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

割安感はあるものの、ここ数年ではまだ株価が高め。

 

 

(9531)東京瓦斯

【概要】

国内最大手のガス事業会社。上流のガス資源開発・原料調達(海外)から生産・供給・販売、ガス機器の製作・販売、冷温水・蒸気の地域供給などエネルギー事業(都市ガス供給、電力販売)を国内外で展開。関東7県(東京都、神奈川・埼玉・千葉・茨城・栃木・群馬県)へ都市ガスを提供(顧客数870万件)。業務用には工業用・発電用のガス供給、ガスコージェネレーションシステム・ビル空調・蒸気ボイラ・温水ボイラなどの機器販売。電力小売りは290万件の実績(新電力会社トップ)。スマートエネルギーネットワーク、家庭用燃料電池エネファーム」新型機、エネファーム向け燃料処理装置、エコジョーズデファクト化に注力。供給安定性と原料価格低減のためコールベッドメタン・シェールガス等の原料調達を推進。海外は資源開発の上流事業から中下流事業まで取り組む。2015年東北電力<9506>と小売事業会社設立(電力販売参入)。2016年電力小売り全面自由化に伴い売電事業に参入。2018年アメリカからシェールガス由来のLNG導入開始。2021年水素燃焼式リチウムイオン電池電極材用連続焼成炉を開発(ノリタケカンパニーリミテドと共同開発)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・都市ガス・LPG(資源開発・上流権益・原料調達、自社保有・管理船、LNG基地、都市ガス製造、パイプライン・ローリー輸送、家庭用・業務用・工業用販売)
・都市ガス販売(家庭用、業務用、工業用、卸需給)、家庭用燃料電池・業務用コージェネレーションシステム、火力発電所太陽光発電
・電気(電源調達、需給管理、製造、供給・販売)
・機器・システム(空調システム、コージェネレーション「ジェネライト」、ガス吸収冷温水器、蒸気・温水ボイラ、厨房機器
・エネルギーサービス(クラウド制御サービス、ボイラ・蒸気トータルサポート、BEMS、グリーンカルテ、受託サービス)
・地域開発サービス(開発、オフィス賃貸、住宅賃貸、管理・仲介)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

ガスって瓦斯って書くんですね。

 

 

 

(1628)運輸・物流

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 9022 東海旅客鉄道 10.25%
2 9020 東日本旅客鉄道 9.90%
3 9101 日本郵船 7.70%
4 9202 ANAホールディングス 5.22%
5 9104 商船三井 4.98%
6 9021 西日本旅客鉄道 4.83%
7 9201 日本航空 4.42%
8 9042 阪急阪神ホールディングス 3.98%
9 9143 SGホールディングス 3.76%
10 9041 近鉄グループホールディングス 3.65%
11 9005 東急 3.54%
12 9064 ヤマトホールディングス 2.82%
13 9001 東武鉄道 2.69%
14 9107 川崎汽船 2.65%
15 9147 NIPPON EXPRESSホールディン 2.27%

高配当ETFには「日本郵船」や「商船三井」など。

 

 

(9022)東海旅客鉄道

【概要】

鉄道会社、通称JR東海。東京・名古屋・大阪間を結ぶ日本の交通の大動脈である東海道新幹線、名古屋・静岡地区の都市圏輸送を中心に東海・甲信地方など10県・12線区の在来線を運営する旅客鉄道会社。運輸業東海道新幹線東海道本線等の在来線、バス)、流通業(流通/百貨店、キオスク)、不動産業(不動産/賃貸・分譲、「JRゲートタワー」、オフィスビル)、その他(ホテル・旅行・広告業など)を展開。超電導リニアによる中央新幹線計画(2027年開通予定を目指し建設工事中)や海外高速鉄道プロジェクトへのコンサルティング事業を推進。日本車輌製造<7102>を子会社に持つ。2017年名古屋駅新ビル「JRゲートタワー」竣工、新幹線のネット予約サービス「スマートEX」を開始。2020年新幹線フルモデルチェンジ車両「N700S」を投入。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・鉄道(東海道新幹線東海道本線御殿場線身延線飯田線武豊線高山本線中央本線関西本線紀勢本線、他)
・運輸(高速バス/JR東海バス
・流通(百貨店「JR名東海高島屋」、キヨスク、物品販売)
・不動産(駅商業施設、不動産賃貸、不動産分譲、「JRセントラルタワーズ」「JRゲートタワー」、分譲マンション)
・その他(ホテル「名古屋JRゲートタワーホテル」「名古屋マリオットアソシアホテル」「ホテルアソシア」「静岡ターミナルホテル」、旅行、広告)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

元々配当はあまり多くなかったよう。

 

 

(9020)東日本旅客鉄道

【概要】

日本最大の鉄道会社、通称JR東日本。東北・関東・甲信越地方静岡県一部地域(1都16県)を営業区域とする旅客鉄道会社。運輸事業(旅客運送、旅行、整備、駅業務、設備保守、鉄道車両製造・保守)を展開。東北・北陸・上越・山形・秋田新幹線東海道本線東北本線総武本線奥羽本線・山手線など69線区を運行。生活サービス事業は、流通・サービス事業として駅スペース活用の小売・飲食、不動産・ホテル事業(ショッピングセンター、オフィスビル貸付、ホテル)を営む。駅スペース活用「エキナカ」、ショッピングセンター「ルミネ」「アトレ」「エスパル」、Suica電子マネーオフィスビル「グラントウキョウタワー」「JPタワー」、ホテル「メトロポリタンホテルズ」「東京ステーションホテル」など。Beyond Stations構想(駅の”暮らしのプラットフォーム化”)、グローバル戦略としてアジア等の海外鉄道コンサルティングと新規案件獲得・受注拡大を推進。2001年Suicaカード発行。2015年北陸新幹線・2016年北海道新幹線開通。2017年グランスタ丸の内開業。2020年高輪ゲートウェイ駅開業。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・鉄道(東北新幹線上越新幹線北陸新幹線、山手線、中央本線総武本線東海道本線東北本線常磐線信越本線羽越本線
・生活サービス/駅スペース活用(エキナカecute」、コンビニ「newdays」「KIOSK」、ショッピングモール「Dila」、飲食店、商店)
・ショッピングセンター「ルミネ」「アトレ」「エスパル」、電子マネーSuica」、広告・出版(交通広告)、住宅分譲、スポーツ・レジャー
オフィスビル「グラントウキョウタワー」「東京ビルディング」「サピアタワー」「JPタワー」「メトロポリタンプラザビル」「JR新宿ミライナタワー」「JR新宿ミライナタワー」
・ホテル「東京ステーションホテル」「メトロポリタンホテルズ」「ホテルメッツ」「ホテルファミリーオ」「ホテルニューグランド

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

コロナが早く落ち着くと良いけれど。

 

 

(9142)九州旅客鉄道

【概要】

鉄道会社、通称JR九州九州新幹線鹿児島本線長崎本線地方交通線により九州の主要都市間鉄道ネットワークを基軸に、運輸サービス・建設・不動産ホテル・流通外食など多角化事業を展開。運輸サービス事業では九州7県で22路線(新幹線1路線、幹線8路線、地方交通線13路線)を運行、豪華寝台列車ななつ星in九州」運行、バス事業・船舶事業を営む。建設(鉄道高架化工事、新幹線関連工事、マンション工事等)、不動産・ホテル(駅ビル、オフィスビル、賃貸、都市型ホテル、温泉旅館、マンション分譲・賃貸)、流通・外食事業(小売業、飲食業、農業)を九州全域で営む。運輸事業は売上の50%以下、駅ビル・不動産事業が収益の柱。鉄道信号設備のCBM化に向け日本信号京三製作所と共同開発。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・鉄道(九州新幹線鹿児島本線長崎本線日豊本線豊肥本線筑豊本線久大本線、他)
・運輸サービス(観光列車「ななつ星in九州」「D&S列車」、バス/高速バス・ローカルバス・貸切バス、船舶、レンタカー)
・建設(鉄道高架化工事、新幹線関連工事、マンション工事、車両機械設備工事、電気工事、官公庁工事)
・事業開発(マチナカ開発、駅ビル/JR博多シティJRおおいたシティアミュプラザ小倉)、ホテル「JR九州ハウステンボスホテル」「JR九州ステーションホテル」「ブロッサムホテル」
・不動産(駅ビル、賃貸/商業施設・オフィス・マンション、不動産販売/分譲マンション、注文住宅・分譲住宅、リノベーション)
・流通・外食(駅構内売店、ドラッグストア、コンビニエンスストア、ファーストフード店、居食屋)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

JR関係だと配当的にも九州旅客鉄道が好きです。

 

 

(9101)日本郵船

【概要】

世界2位の日本を代表する海運会社。ライナー&ロジスティク(定期船/コンテナ船、ターミナル運営、船舶貸渡、港湾運送、航空運送、物流)、不定期専用船(自動車・ドライバルク・エネルギー輸送)を展開。「NYK」として知られ世界中のネットワークにより海(船舶814隻を保有、2022年3月)・陸・空にまたがるグローバルな総合物流サービスを提供。中期経営計画の重点戦略はLNG・海洋事業への重点投資、従来の海運業の枠組にこだわらない海運業+α、国際間の水素サプライチェーン構築、国内の洋上風力、LNG燃料や水素・アンモニア分野、海洋(海底油田)をテーマに新たなビジネスモデルの構築を推進。日本貨物航空、郵船ロジスティクスを子会社に持つ。2014年デンマークの海運大手ジェイ・ローリッツェン社から深海原油輸送事業を買収(200億円)。2016年国内大手3社(日本郵船商船三井川崎汽船)によるコンテナ船事業統合を決定(「ザ・アライアンス」、2017年「ONE」オーシャン・ネットワーク・エクスプレスを設立)。2018年郵船ロジスティクスを完全子会社化(物流事業を統合)。2019年三菱倉庫<9301>と共同持株会社設立(両社の国内港運事業子会社を傘下とする)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

不定期専用船(自動車輸送、ドライバルク輸送、エネルギー輸送/原油・石油製品・ケミカル・LPG・LNG、海洋/資源開発)
・定期船(コンテナ船/Ocean Network Express 、海上貨物輸送、コンテナターミナル運営、荷役サービス、船舶代理店、曳船
・航空運送/日本貨物航空、物流/郵船ロジスティクス(グローバル拠点、物流加工、配送、管理、情報管理サービス)
・不動産(保有資産活用「郵船ビルディング」)
・エネルギー(ドリルシップ、浮体式海洋石油・ガス生産貯蔵積出設備、シャトルタンカー)、客船(日本船「飛鳥」)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

驚異の配当利回りだが、時期を誤ると大やけどしそう。

 

 

(9202)ANAホールディングス

【概要】

航空輸送・国内路線トップの全日本空輸ANA)を中核とする持株会社。航空事業(国内線旅客・国際線旅客・貨物郵便運送のネットワーク、101空港、307機の航空機、LCC便)を展開。世界最大の航空連合スターアライアンスに加盟。世界最高評価「5スター」認定の世界トップクラスの航空会社。LCC領域ではピーチ・アビエーションスターフライヤー(持分法適用会)が就航。観光振興や地域活性化のため北海道・三重県静岡県徳島県等と包括的連携協定を締結。その他、関連する航空関連事業(空港地上支援、航空機整備)、商社事業(部品調達、航空機の輸出入・リース・売却)、旅行事業(サービス「ハローツアー」「スカイホリデー」)を展開。傘下に全日本空輸ANAウィングスエアージャパンピーチ・アビエーションスターフライヤー<9206>(持分法適用会社)の航空会社、持分法適用会社に空港施設<8864>、ジャムコ<7408>を持つ。2013年持株会社制に移行。2016年ベトナム航空と業務・資本提携。2017年格安航空会社のピーチ・アビエーション連結子会社化。2019年エアバスA380型機導入、ピーチ・アビエーションバニラ・エアを統合。2020年エアアジア・ジャパンの事業廃止。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・航空運送(国内線旅客、国際線旅客、貨物郵便)、航空会社(全日本空輸ANAウィングスエアージャパン)、LCCピーチ・アビエーション
・航空関連(空港地上支援、航空機整備、車両整備、貨物・物流、ケータリング/機内食、コンタクトセンター、業務受託/海外エアライン)
・商社(航空機部品の調達、航空機の輸出入・リース・売却、機内サービス・販売用物品の企画・調達、空港免税店・空港売店運営)
・旅行「ANAスカイホリデー」「ANAハローツアー」、航空座席販売、不動産・保険ビルメンテナンス
・人材・ビジネスサポート、調査研究・シンクタンク

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

コロナ前もそれほどの配当ではなさそう。

 

 

 

(1629)商社・卸売

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 8058 三菱商事 18.91%
2 8001 伊藤忠商事 16.95%
3 8031 三井物産 15.50%
4 8053 住友商事 8.06%
5 8002 丸紅 7.80%
6 9962 ミスミグループ本社 3.03%
7 8015 豊田通商 2.94%
8 3038 神戸物産 1.90%
9 2768 双日 1.52%
10 7459 メディパルホールディングス 1.35%
11 2784 ルフレッサ ホールディングス 1.34%
12 9987 スズケン 0.97%
13 8088 岩谷産業 0.90%
14 7476 アズワン 0.67%
15 8012 長瀬産業 0.67%

高配当ETFの上位には「三菱商事」、「伊藤忠商事」、「三井物産」、「双日」など。

 

(8058)三菱商事

【概要】

大手総合商社、総資産・売上1位。天然ガス、総合素材、石油・化学、金属資源、産業インフラ、自動車・モビリティ、食品産業、コンシューマー産業、電力ソリューション、複合都市開発の10事業をグローバル展開。国内外のネットワークを通じて、生活、モビリティ・インフラ、エネルギー・電力の各種産業分野において川上の天然資源開発から川下のコンシューマー向け商品まで手掛ける。石油・LNG・石炭(豪州で資源メジャーBHPビリトンとの合弁で原料炭の大規模開発・生産)・鉄鋼・銅・アルミなど資源権益を多数保有。国内外約90カ国・地域拠点、約1700社の連結対象会社と協働したビジネスを展開。「中期経営計画2021」にて「全産業を俯瞰する総合力」の活用を掲げる。傘下に子会社ローソン<2651>、三菱食品<7451>の他4社、持分法適用会社12社の上場企業を持つ。2011年チリ銅資源会社を4200億円で買収、2012年インドIT最大手と提携。2015年農産物総合商社のOlam社に出資(1200億円)。2017年ローソンを<2651>子会社化。2018年三菱自動車を持分法適用会社化。2019年千代田化工建設<6366>を子会社化。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

天然ガス天然ガス/LNG原油)、石油・化学(石油製品、石油化学製品、基礎化学製品)、金属資源(原料炭、銅、鉄鉱石、アルミ)
・総合素材(建設資材、窯業原料、セメント・生コン、硅砂、炭素材、塩ビ・化成品、鉄鋼製品)
・産業インフラ(プラント、エンジニアリング、産業機械、船舶・宇宙)、自動車・モビリティ(自動車、モビリティ関連)
・食品産業(食糧、生鮮品、加工食品、食品素材)、コンシューマー産業(小売・流通、物流、ヘルスケア、衣料、タイヤ)
・電力ソリューション(電力、環境関連事業)、複合都市開発(企業投資、リース、不動産・都市開発、水、交通)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

今はちょっと割高か。

 

 

(8001)伊藤忠商事

【概要】

大手総合商社、売上高2位。繊維・機械・金属・エネルギー化学品・食料・住生活・情報金融・第8の8カンパニー制により原料等の川上から小売等の川下までを包括的にカバーするコングロマリット。世界62ヶ国に約100の拠点、中国市場では最強の地位を確立(インフラ建設や国家重要プロジェクトへの参加、CITICと戦略的業務提携)。繊維・食料・生活資材は業界最大手、非資源分野(総合商社トップ)に重点投資。傘下企業はファミリーマートデサント<8114>、ヤナセ伊藤忠テクノソリューションズ <4739>、コネクシオ<9422>、プリマハム<2281>、ベルシステム24HD<6183>など上場企業20社超を子会社・持分法適用会社に持つ。2012年米食品大手のドール・フード・カンパニーからアジア事業を買収、フィンランドの世界最大級パルプメーカーの株式取得による紙パルプ事業の強化。2014年タイCPグループと資本提携、共同で中国の国有コングロマリット中国中信(CITIC)に出資(1兆2040億円)。2018年ユニー・ファミリーマートHD(現ファミリーマート)を子会社化(2020年完全子会社化)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・繊維カンパニー(繊維原料、繊維製品、テキスタイル、服飾資材、産業用・工業用繊維資材、アパレル製品、ブランドビジネス
・機械カンパニー(プラント・船舶・航空機分野、電力、自動車分野、建設機械・産業機械・医療ビジネス)
・金属カンパニー(金属鉱物資源開発、鉄鋼製品加工、鉄鉱石、石炭、非鉄・軽金属、鉄鋼製品、原子燃料関連)
・エネルギー・化学品カンパニー(原油、石油製品、LPG、LNG天然ガス、電力、有機無機化学品、医薬品、合成樹脂、電子材料、電力・環境)
・食料カンパニー(食糧原料分野、製造加工分野、中間流通分野、リーテイル分野)、住生活カンパニー(生活資材・物流分野、建設・不動産分野)
・情報・金融カンパニー(情報・通信分野、金融・保険分野)、第8カンパニー(コンシューマービジネス)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

商社はどこも良さそう。

 

 

(8031)三井物産

【概要】

総合大手商社、売上高3位の日本を代表する商社。トレーディングと事業経営・事業開発を両輪に金属資源、機械・インフラ、化学品、鉄鋼製品、エネルギー、生活産業、次世代・機能推進の7事業をグローバル展開。世界63ヶ国に約130の拠点。鉄鉱石・原油・ガスなど資源関連は総合商社最大の巨大権益を持つ。「環境と健康」を中核テーマに、環境ビジネス・新次世代電力(シェールガス、大規模太陽光発電所、カナダの再生可能エネルギー発電、メキシコの天然ガス火力発電)、アフリカ市場(モザンピーク/世界最大級のLNGプロジェクト等)、アジア市場への医療サービス提供・医薬品の供給を推進。傘下に持分法適用会社の日鉄物産<9810>、本州化学工業、DM三井製糖ホールディングス<2109>、かどや製油<2612>、フィード・ワン<2060>、スターゼン<8043>、富士製薬工業<4554>、りらいあコミュニケーションズ<4708>を持つ。2013年ブラジル最大の農業事業会社であるSLCアグリコラと提携。2014年三井情報を完全子会社化。2018年豪石油ガス大手AWEを買収(512億円)、ブラジルのマルチグレイン社(470億円投資、農業生産・穀物物流)から撤退。2019年民間病院グループ・IHHグループに資本参加(2300億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・金属資源(鉄鉱石、石炭、銅、ニッケル、アルミニウム、製鋼原料・環境リサイクル)、鉄鋼製品(インフラ鋼材、自動車部品、エネルギー鋼材)、
・エネルギー(石油、天然ガス/LNG、石油製品、原子燃料、環境・次世代エネルギー)
・機械・インフラ(電力、海洋エネルギー、ガス配給、水、物流・社会インフラ、自動車、産業機械、交通、船舶、航空)
・化学品(石油化学原料・製品、無機原料・製品、合成樹脂原料・製品、農業資材、飼料添加物、化学品タンクターミナル、住生活マテリアル)
・生活産業(食料、繊維、不動産、ヘルスケア、アウトソーシングサービス)
・次世代・機能推進(アセットマネジメント、リース、保険、バイアウト投資、ベンチャー投資、商品デリバティブ、物流センター、情報システム、不動産)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

特になし

 

 

 

(1630)小売

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 3382 セブン&アイ・ホールディングス 16.42%
2 9983 ファーストリテイリング 10.25%
3 8267 イオン 7.93%
4 9843 ニトリホールディングス 5.09%
5 7532 パン・パシフィック・インターナショナルホ 3.74%
6 3088 マツキヨココカラ&カンパニー 2.67%
7 3064 MonotaRO 2.67%
8 3092 ZOZO 1.77%
9 3197 すかいらーくホールディングス 1.76%
10 8252 丸井グループ 1.60%
11 7550 ゼンショーホールディングス 1.57%
12 9831 ヤマダホールディングス 1.53%
13 3391 ツルハホールディングス 1.45%
14 3099 三越伊勢丹ホールディングス 1.42%
15 3141 ウエルシアホールディングス 1.39%

高配当ETF上位に入っていた銘柄としては、「ヤマダホールディングス」。

 

(3382)セブン&アイ・ホールディングス

【概要】

国内2位の総合小売グループ。コンビニエンスストア「セブン−イレブン」、総合スーパー「イトーヨーカ堂」、百貨店、レストラン、銀行、専門店、ITサービスなど幅広い業態でビジネス展開する総合流通グループ。コンビニエンスストア「セブン−イレブン」(国内1位、21,205店舗、2022年2月)、総合スーパー「イトーヨーカ堂」(国内2位、128店舗)、百貨店「そごう・西武」(10店舗)、食品スーパー「ヨークベニマル」「ヨーク」、フードサービス「デニーズ」、金融サービス「セブン銀行」、「赤ちゃん本舗」、通販「ニッセンHD」などの企業を傘下に持つ。海外はアメリカ・カナダ・中国でコンビニエンスストアを運営(13,213店舗)、その他各国でエリアライセンシーを授与。2013年通販大手のニッセンHDを買収(2016年完全子会社化)、バーニーズジャパン天満屋ストア<9846>へ出資。2016年H2Oリテイリング<8242>と資本業務提携(関西の百貨店3店舗を譲渡)。2017年中堅コンビニの米スノコLP社を買収(約3600億円)。2018年小田急電鉄<9007>と業務提携、イズミ<8273>と業務提携。2019年沖縄県へ出店(47都道府県達成)。2020年米コンビニ「スピードウェイ」を2.2兆円で買収。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

コンビニエンスストア「セブン・イレブン」
・百貨店「そごう・西武
・スーパーストア(「イトーヨーカ堂」、食品スーパー「ヨークベニマル」「ヨーク」「ダイイチ」「天満屋ストア」「サンエー」、総菜「ライフフーズ 」)
・専門店「赤ちゃん本舗 」「ロフト」、フードサービス「デニーズ」、通信販売「ニッセンホールディングス」、雑貨小売「Francfranc」、音楽ソフト「タワーレコード」)
・金融関連「セブン銀行」「セブン・カードサービス」「セブンCSカードサービス」

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当がもう少し欲しいところ。

 

 

(9983)ファーストリテイリング

【概要】

界的なアパレル小売企業。少品種・大量生産・低価格を武器に旗艦ブランド&店舗「ユニクロ」を中心に、「ジーユー」、グローバルブランド「セオリー」などを傘下とする企業グループ。国内衣料品販売1位、世界アパレル製造小売3位。子会社ユニクロではグラフィックTシャツ、機能性肌着「ヒートテック」「エアリズム」、素材「エクストラファインメリノ」「フリース」「ドライEX」、軽量ダウン衣料「ウルトラライトダウン」、「感動ジャケット」「感動パンツ」「エアリズムマスク」などがヒット商品。M&Aにより仏コントワー・デ・コトニエ(婦人服)、プリンセス タム・タム(ランジェリー)、セオリー(ファッション)、キャビン(婦人服)等を買収、日常着の「プラステ」とともにグローバルブランド事業を形成。ユニクロ店舗(国内802店、海外1545店)、ジーユー店舗数440、グローバルブランド店舗数741(2022年2月)。東レ<3402>と戦略的パートナーシップ提携。情報製造小売「有明プロジェクト」を推進。2014年香港証券取引所に上場。2018年自動編み機メーカーの島精機製作所、米IT大手のGoogle、物流機器メーカーのダイフクと業務提携。2021年スマホ決済「ユニクロペイ」開始。2021年デニム「Jブランド」の卸販売を終了。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・カジュアルウエア「ユニクロ」(国内、海外)
・カジュアルウエア「g.u.」
・グローバルブランド(ファッション「セオリー」、日常着「プラステ」、カジュアル「コントワー・デ・コトニエ」、ランジェリー「プリンセス タム・タム」)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当はほとんど無し。

 

 

(8267)イオン

【概要】

国内最大の流通企業グループ(傘下に上場企業20社)、スーパーマーケット業界トップ。GMS・SM事業を核に、ヘルス&ウエルネス、総合金融、ディベロッパー、サービス・専門店、国際事業を複合的に展開。傘下企業は「イオンリテール」「マックスバリュ」「ユナイテッド・スーパーマーケット・HD」「ダイエー」「サンデー」「ミニストップ」「イオンフィナンシャルサービス」「ウエルシアHD」「イオンディライト」「イオンモール」「コックス」など。2022年2月末の国内外グループ店舗数は19595(総合スーパー618、スーパー2285、ディスカウントストア605、コンビニ4661、専門店4503、ドラッグストア2868、他)。「イオン生活圏の創造」に向け自社ブランド商品「トップバリュ」・電子マネーWAON」・デジタル基盤構築を推進。2001年「ジャスコ」から「イオン」へ商号変更、2008年純粋持株会社化。2013年食品スーパーの「ピーコックストア」買収。2014年ウエルシアHD<3141>を子会社化。2015年ダイエーを完全子会社化、マルエツ・カスミを子会社化。2018年フジ<8278>(四国最大のチェーンストア)と資本業務提携。2021年キャンドゥ<2698>をTOBにより子会社化へ。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

GMS総合スーパー「イオンリテール」「イオン北海道」「イオン東北」「イオン九州」「サンデー」「イオンリテール
・スーパーマーケット「マックスバリュ東海・西日本」「ユナイテッド・スーパーマーケット・ホールディングス」「ダイエー
コンビニエンスストアミニストップ」、ドラッグストア「ウエルシア薬局」、専門店「コックス」「ジーフット」「タカキュー」
・金融サービス「イオン銀行」「イオンクレジットサービス
ディベロッパー「イオンモール」、サービス「イオンディライト」「イオンファンタジー

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

配当がもうちょっとほしいかな。

 

 

 

(1631)銀行

No. 銘柄コード
(Code)
銘柄
(Name)
純資産比率
% of NAV
1 8306 三菱UFJフィナンシャル・グループ 32.61%
2 8316 三井住友フィナンシャルグループ 19.91%
3 8411 みずほフィナンシャルグループ 14.20%
4 8309 三井住友トラスト・ホールディングス 5.40%
5 8308 りそなホールディングス 4.08%
6 7182 ゆうちょ銀行 1.88%
7 7186 コンコルディア・フィナンシャルグループ 1.67%
8 8331 千葉銀行 1.55%
9 8369 京都銀行 1.29%
10 8354 ふくおかフィナンシャルグループ 1.26%
11 8355 静岡銀行 1.24%
12 8304 あおぞら銀行 1.17%
13 8303 新生銀行 0.98%
14 7167 めぶきフィナンシャルグループ 0.82%
15 8359 八十二銀行 0.68%

高配当ETFの上位に、「三菱UFJ」、「三井住友」、「みずほ」などなど。

 

(8306)三菱UFJファイナンシャル・グループ

【概要】

三菱UFJ銀行三菱UFJ信託銀行を中核とする国内最大の金融グループ。銀行業務、信託銀行業務、証券業務を中心に、クレジットカード・貸金業務、リース業務、資産運用業務、その他業務を展開。デジタルサービス、法人・リテール、グローバルCIB、グローバルコマーシャルバンキング、受託財産、コーポレートバンキング、市場の7事業本部制を導入。傘下に三菱UFJ証券HD(三菱UFJモルガン・スタンレー証券)・三菱UFJニコス日本マスタートラスト信託銀行auカブコム証券・アコム<8572>を子会社に、中京銀行<8530>・ジャックス<8584>・三菱HCキャピタル<8593>・Morgan Stanleyを持分法適用会社に持つ。2000年東京三菱銀行三菱信託銀行日本信託銀行経営統合。2002年三和銀行東海銀行が合併(UFJ銀行に商号変更)。2005年UFJ銀行UFJ信託銀行経営統合三菱UFJフィナンシャル・グループに商号変更)。2010年三菱UFJモルガン・スタンレー証券が誕生。2017年三菱UFJニコスを完全子会社化。2018年三菱東京UFJ銀行から三菱UFJ銀行に商号変更。2022年米MUFG Union Bankの個人部門をU.S. Bancorpに譲渡(8800億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・銀行(三菱UFJ銀行三菱UFJ信託銀行
・証券(三菱UFJ証券ホールディングス三菱UFJモルガン・スタンレー証券auカブコム証券、モルガン・スタンレーMUFG証券
・クレジットカード(三菱UFJニコスリース)、投資信託委託(三菱UFJ国際投信)、日本マスタートラスト信託銀行アコム

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

銀行関連は配当高いところが多いですね。

 

 

(8316)三井住友ファイナンシャル・グループ

【概要】

三井住友銀行を中核とする大手金融(SMBC)グループ。銀行業務を中心に、リース業務、証券業務、資産運用業務、コンシューマーファイナンス業務、システム開発・情報処理業務などの金融サービスを展開。海外ネットワークは40か国・地域、137拠点。アジア地域はマルチフランチャイズ戦略により個人から法人に至るフルバンクのビジネスによるSMBCグループ構築を推進。傘下にSMBC日興証券SMBC信託銀行三井住友ファイナンス&リース三井住友カード日本総合研究所さくらケーシーエス<4761>、三井住友DSアセットマネジメント等を持つ。1990年三井銀行太陽神戸銀行が合併(太陽神戸三井銀行となる)、1992年さくら銀行に商号変更。2001年さくら銀行住友銀行が合併(三井住友銀行となる)。2006年SMBCフレンド証券を子会社化、2009年日興コーディアル証券を完全子会社化。2015年ゆうちょ銀行・日本郵便・野村ホールディングと資産運用会社を共同設立。2018年SMBC日興証券SMBCフレンド証券が合併。2020年SBIホールディングス<8473>と資本業務提携。2021年米金融ジェフリーズ・フィナンシャル・グループと資本業務提携。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・銀行(三井住友銀行SMBC信託銀行
・リース(三井住友ファイナンス&リース)、証券(SMBC日興証券
・カード・コンシューマーファイナンス三井住友カードSMBCコンシューマーファイナンスSMBCファイナンスサービス)
シンクタンク・情報処理(日本総合研究所)、投資運用(三井住友DSアセットマネジメント)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】特になし

 

 

 

(1632)金融(除く銀行)

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 8766 東京海上ホールディングス 20.75%
2 8591 オリックス 13.48%
3 8750 第一生命ホールディングス 10.79%
4 8725 MS&ADインシュアランスグループホール 8.51%
5 8630 SOMPOホールディングス 8.06%
6 8604 野村ホールディングス 7.45%
7 8697 日本取引所グループ 4.73%
8 8601 大和証券グループ本社 3.78%
9 8795 T&Dホールディングス 3.21%
10 8473 SBIホールディングス 3.21%
11 7181 かんぽ生命保険 2.09%
12 8593 三菱HCキャピタル 2.00%
13 7164 国保 1.05%
14 8253 クレディセゾン 0.95%
15 8570 イオンフィナンシャルサービス 0.75%

高配当ETFの上位に、「東京海上」、「MS&AD」、「SOMPO」など多数。

 

(8766)東京海上ホールディングス

【概要】

東京海上日動火災保険を中核とするグローバル損保グループ、業界最大手の1社。国内損害保険(自動車保険・火災保険・地震保険・傷害保険等)、国内生命保険、海外保険、金融・一般の各事業を展開。グローバル展開や資産運用の高度化で業界を牽引。東京海上日動火災保険日新火災海上保険イーデザイン損害保険東京海上日動あんしん生命保険東京海上アセットマネジメントを傘下に持つ。2002年東京海上火災日動火災が合併、2008年ミレアホールディングスから商号変更。2012年米デルファイを完全子会社化(2050億円)。2015年米保険会社のHCCを買収(9400億円)。2020年米富裕層向け保険大手のピュアグループを買収(3300億円)、PKSHA Technology<3993>と資本業務提携。2021年バリューHR<6078>と資本業務提携。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・国内損害保険(東京海上日動火災保険日新火災海上保険イーデザイン損害保険東京海上ミレア少額短期保険東京海上エスト少額短期保険)
・国内生命保険(東京海上日動あんしん生命保険)
・海外保険(Tokio Marine HCC、デルファイ・フィナンシャル・グループ、他)
・金融・一般(東京海上アセットマネジメント、東京海上メザニン、東京海上日動メディカルサービス他)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

株式分割のせいなのか、今の株価はやや高め。

 

 

(8591)オリックス

【概要】

国内最大手の総合リース会社。金融(融資、投資、生命保険、銀行、クレジット、資産運用)、自動車関連、不動産、産業/ICT機器、事業投資、環境エネルギー関連の多角的金融サービスをグローバルに展開。法人金融、メンテナンスリース、不動産、事業投資・コンセッション、環境エネルギー、保険、銀行・クレジット、輸送機器、海外の事業セグメント。金融サービス(リース、ファイナンス)を中心に、カーシェアリング・レンタカー、住宅開発・不動産投資・コンセッション施設運営、エコサービスなどを提供。米国ではアセットビジンネスに加えフィービジネス、アジアではリースを中心にビジネスの多角化推進などグローバル事業を強化。傘下に子会社のオリックス自動車大京オリックス生命保険オリックス銀行、ユビテック<6662>、持分法適用会社のバロックジャパンリミテッド<3548>を持つ。2014年ハートフォード生命保険を買収、業務ソフトウェアの弥生を買収(2021年売却)。2016年関西国際空港大阪国際空港の運営会社を設立。2018年米ローン・アセットマネジメントのNXT Capital社を買収(1000億円超)。2019年マンション分譲の大京を完全子会社化。2021年会計ソフトの弥生をKKRに売却(約2400億円)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

・法人向け金融サービス(リース、割賦、支払委託、融資、ファクタリング、企業年金、事業承継支援、航空機・船舶投資、銀行、信託、生命保険・損害保険販売)
・自動車関連サービス(自動車リース、中古車リース、レンタカー、カーシェアリング、燃料給油カード、ETCカードテレマティクスサービス、事故・故障サポート)
・不動産(複合型まちづくり、オフィスビル・商業ビル・商業施設・物流施設開発、分譲住宅・賃貸住宅開発、ホテル・旅館運営、アセットマネジメント)
・産業/ICT機器関連サービス(IT機器・計測機器・医療機器レンタル、ロボット、ドローン)、環境エネルギーサービス(メガソーラー発電、電力供給、電力小売、蓄電)
・個人向けサービス(預金・信託・ローン、生命保険、自動車サービス、住宅、旅館・ホテル、レジャー)
・海外金融サービス(自動車リース、環境エネルギー)

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

東京海上に比べるとまだ良いが、株価はやや高め。

 

 

 

(1633)不動産

No. 銘柄コード

(Code)
銘柄

(Name)
純資産比率

% of NAV
1 8801 三井不動産 22.87%
2 8802 三菱地所 22.25%
3 8830 住友不動産 13.03%
4 3003 ヒューリック 4.07%
5 3289 東急不動産ホールディングス 3.86%
6 3288 オープンハウスグループ 3.62%
7 3291 飯田グループホールディングス 3.52%
8 9706 日本空港ビルデング 3.33%
9 3231 野村不動産ホールディングス 3.29%
10 8804 東京建物 3.04%
11 4666 パーク24 2.38%
12 8905 イオンモール 1.69%
13 8919 カチタス 1.62%
14 8803 平和不動産 1.28%
15 8850 スターツコーポレーション 0.77%

高配当ETFの上位には「東京建物」など。

 

(8801)三井不動産

【概要】

総合不動産会社、最大手の一社。賃貸(オフィスビル、商業施設)、分譲(マンション・戸建住宅・高層住宅、資産運用向け)、マネジメント(管理、仲介)、その他(注文住宅・ホテル・リゾート)の各事業。総合デベロッパーとしてオフィスビル、商業施設、ホテル、住宅/マンション・戸建、リゾート開発などの総合不動産事業を国内外で展開。商業施設・複合施設や歴史・文化・伝統と環境・エネルギー・防災を融合させた街づくりの推進と豊富な実績(大規模複合開発「東京ミッドタウンタワー」・商業施設「ららぽーと」・「東京ディズニーリゾート」・「三井アウトレットパーク」・日本橋再生計画「日本橋三井タワー」・「柏の葉スマートシティ(ゲートスクエア)」など)。ロンドン再開発への参画に注力。傘下子会社に三井ホーム三井不動産レジデンシャル、東京ドーム、持分法適用会社に帝国ホテル<9708>、リソルホールディングス<5261>を持つ。2018年三井ホームを完全子会社化。2019年日本橋室町三井タワー竣工。2020年東京ドームと資本業務提携(2021年子会社化)。/マネックス証券銘柄スカウターより

【取扱商品】

オフィスビル賃貸・管理(霞が関ビルディング日本橋三井タワー、新宿三井ビルディンググラントウキョウノースタワー東京ミッドタウン中之島三井ビルディング)
・住まい(分譲マンション「PARK」・中古マンション、戸建「三井ホーム」、賃貸住宅、リハウス、リフォーム、住宅管理)
・商業施設(三井ショッピングセンター、三井アウトレットパーク、ショッピングパークアーバン、「ららぽーと」「RAYARD」)、物流施設(ロジスティックパーク)
・ホテル(「三井ガーデンホテル」「セレスティンホテル」、ラグジュアリーホテル)、リゾート(別荘、リゾートマンション、海外リゾートホテル、ゴルフ場)
・資産運用(不動産投資、アセットマネジメント、資産経営アドバイザリーサービス)
・スタジアム・アリーナ「東京ドーム」

【業績や指標等】

【5年チャート】

【感想】

不動産関係って配当高そうなイメージだったが、それほど。

 

 

(8802)三菱地所

【概要】

総合不動産の最大手の一社。コマーシャル不動産(オフィスビル開発、所有ビルの賃貸・運営・管理、商業施設・物流施設やホテル・空港の開発・賃貸)、住宅(マンション・戸建住宅、開発・仲介)事業が中心。不動産ディベロッパーとして東京大手町・丸の内・有楽町に30棟以上のビルを所有する「三菱村」を形成、世界有数のビジネスセンターに育成。東京大手町・常盤橋街区・四谷駅前地区、福岡の再開発に注力。ランドマークタワー、丸ビル・新丸ビル、御殿場を代表とするプレミアム・アウトレット、大手町フィナンシャルシティなどの実績。その他、海外(米国・欧州・アジア、不動産開発・不動産賃貸)、投資マネジメント、設計監理・不動産サービスの各事業を展開。主要子会社は三菱地所レジデンス、三菱地所プロパティマネジメントサンシャインシティ、ロイヤルパークホテル、丸ノ内ホテル。2017年大手町パークビル竣工。2018年丸ノ内ホテルを子会社化、マンション販売の東証2部アーバンライフを買収。2021年子会社のロイヤルパークホテルを完全子会社化。

【取扱商品】

・賃貸オフィス(丸ビル・新丸ビル新大手町ビル大手町フィナンシャルシティ有楽町電気ビル山王パークタワー広尾ガーデンヒルズ横浜ランドマークタワー、海外オフィスビル
・住まい(分譲マンション「ザ・パークハウス」、賃貸マンション「ザ・パークハビオ」、注文住宅/三菱地所ホーム、リノベーション、リフォーム)
・ショッピングセンター「丸ビル」「新丸ビル」「アクアシティお台場」「サンシャインシティ」「ランドマークプラザ」「プレミアム・アウトレット」「大名古屋ビル」
・ホテル・リゾート(「ロイヤルパークホテル」「丸ノ内ホテル」、ゴルフ場)、物流施設「ロジクロス」「ロジポート」
・投資マネジメント(資産活用、ビル経営、REIT、ファンド)
・グローバル(不動産賃貸、オフィス・住宅・商業施設開発)

【業績や指標等】

【5年チャート】

 

 

 

 

まとめ

長くなりましたが、色んな業種の銘柄をざっくりと探せたように思います。

 

気になった銘柄は、

成長関連ではSONYリクルートホールディングス、エムスリー

配当関連では旭化成, TOYOTA, ブリヂストン, NTT, KDDI, 三菱商事, 伊藤忠商事, 三菱UFJ, 三井住友あたり。